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女子野球の競技人口が急増 「生活できる環境」整備を

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NIKKEI STYLE

女子野球が盛り上がりつつある。競技人口が右肩上がりで、昨夏には全国高校女子の決勝が史上初めて甲子園で開催された。だが男子と比べれば野球で食べていける人はほんの一握りだ。女子野球選手の活躍の場を広げようと取り組む人たちを追った。

女子野球に開かれた甲子園 競技人口は大幅増

2021年8月、高校球児の聖地、甲子園球場で初めて全国高校女子硬式野球選手権大会の決勝戦が行われた。97年に大会が始まって25回目、夢のまた夢の門戸がついに開いた。

今夏も2年連続で決勝戦は甲子園で開催された。試合を制した横浜隼人高校の田村知佳監督は、プロ野球選手だった父の影響で小1から野球を始めた。高校は強豪校の国学院久我山の男子野球部に入部。女子は1人だった。日本高校野球連盟の規定から、女子は危険防止のため男子野球部の公式戦に出られなかった。

「力負けするのは当然と割り切っていた。やらせてもらえるだけでも十分だった」。日本体育大学を卒業後、横浜隼人高校に体育教師として着任した。軟式チームの発足を経て約10年前に女子硬式野球を創部した。平日の日中は教壇に立ち、放課後や週末は女子野球部監督として試合や練習をみる。

高校の男子野球部が減少する中、女子は創部が相次ぐ。ここ5年で倍増し、全国高等学校女子硬式野球連盟の加盟校は50校を超えた。人口増加を支えるのは、田村監督のように小さい頃から地域の野球チームなどで腕を磨いた女子部員たちだ。

11月3日、米大リーグなどで活躍したイチロー氏が率いる草野球チームが東京ドームで高校女子選抜と対戦を行うなど、取り巻く状況は変わってきた。

高校だけではない。全日本女子野球連盟によると、全国の中学生以上のチーム数は15年度の62から21年度は102に、競技人口も1519人から2533人に増えた。

課題は「高校卒業後の受け皿が少なく、野球を続けたくても場所が少ない」(田村監督)ことだ。

クラブチームや指導の場 受け皿作り進むも課題は資金集め

風穴をあけようとする人たちがいる。「野球を少しでも続けられる場所を作りたい」。福岡県を拠点に、社会人が参加する女子野球クラブチーム「九州ハニーズ」を今年立ち上げた川端友紀選手はこう話す。

川端選手は日本代表の経験もあり、21年末に経営難などから幕を閉じた女子プロリーグに9年在籍した。その後、人材派遣会社のエイジェック(東京・新宿)のグループ企業が所有する女子野球部に所属した。選手は社員として雇用され、練習環境も充実している。企業所有のチームは少なく、恵まれた環境だ。だが「自分たちだけ良くても女子野球は盛り上がっていかない」と有志のクラブチームを立ち上げた。

クラブチームは一般的に、スポンサー企業や地元自治体などの支援で運営される。野球選手として給与が出るわけではない。道具や遠征費など不足分は自費で負担する。

「九州ハニーズ」の選手は平日午前に練習し、午後から仕事をする。川端選手は選手の受け入れ先や、活動資金の提供元となるスポンサー探しに奔走してきた。イベント開催やSNS発信など広報活動にも力を入れる。「地域に認めてもらえるよう地道に活動していきたい」と意気込む。

このような女子野球のクラブチームで構成する地域リーグも増えている。今年度から東北、中国・四国、九州で始まり、全国で7リーグになった。関東の「ヴィーナスリーグ」は世界最大級の女子リーグで42チームが参加する。

「選手が自立してやっていけるよう、少しでも助けになりたい」。ワールドカップ(W杯)で3大会連続でMVP(最優秀選手)を受賞した里綾実選手は21年12月、一般社団法人「野球はみんなのスポーツ」を立ち上げた。

同法人は小学生から社会人までの野球指導を請け負う。指導の場が増えれば、他の選手にも割り振り、生活の足しにしてもらう。指導者が育てば女子野球の発展にもつながる。11月下旬には、女子小中学生を対象に野球教室や、女子野球の未来を話し合うイベントを開催した。

里選手が所属する埼玉西武ライオンズ・レディースはプロ野球球団・埼玉西武ライオンズ公認のクラブチームだ。ユニホームは球団から支給されるが、給与は出ない。遠征や用具購入のため、スポンサーからの支援も拡大したい考えだ。

プロ野球球団公認の女子チームは増えており、埼玉西武ライオンズ・レディース、阪神タイガースWomenに続き、23年に巨人も女子チームの活動を開始する予定だ。「選手はみな本気でやっている。女子でも野球で生活できる環境を整えたい」。里選手は力を込める。

米サッカー連盟、訴訟で男女の賃金や待遇を平等に



スポーツ界の男女間の賃金や待遇の格差は珍しいことではない。19年、女子サッカー米代表の28選手が男子代表と同等の賃金や待遇を求めて米サッカー連盟を提訴した。今年に入り両者は男子と女子の代表チームに平等に支払うことで合意。連盟はワールドカップ(W杯)や親善試合を含む全ての試合やトーナメントで男子代表と同額の賃金を女子代表にも約束した。

日本の女子野球はW杯で6大会連続で連覇するほどの強豪だ。女子野球選手の待遇をめぐる課題も議論が深まってほしい。
(藤井寛子)

[日本経済新聞朝刊2022年12月5日付]

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