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「SDGs(持続可能な開発目標)」「ESG(環境・社会・企業統治)」「サステナビリティー(持続可能性)」――。昨今、多様なメディアで目にする機会が増えたこれらのキーワードは、転職市場でも注目を集めています。転職を検討している人から、「SDGsに関わる事業を手がけたい」という要望を受けるケースが格段に増えているのです。具体的には、環境、教育、福祉、ヘルスケア、地方創生などの領域を目指す人が多く見られます。

転職先選びで社会的意義や社会貢献性を重視

この傾向が強くなったのは、新型コロナウイルス禍以降。在宅ワークや外出自粛などによって自宅で過ごす時間が長くなる中、社会の急激な変化を目の当たりにして、自身の人生を見つめ直した方が多いようです。

そこで、「真の豊かさとは何なのか」「自分は何のために仕事をするのか」などと、原点に立ち返ったのです。その結果、転職の目的が「年収増」「キャリアアップ」から「人や社会への貢献」へ移行していると感じます。

SDGsに貢献する仕事を選ぶ人が増えてきた(写真はイメージ) =PIXTA

SDGsに貢献する仕事を選ぶ人が増えてきた(写真はイメージ) =PIXTA

例えば、商社に勤務していたAさん(30代・男性)は、幼児教育を手がけるベンチャー企業に事業開発職として転職しました。お子さんが生まれて間もないタイミングで、コロナ禍により在宅勤務となったAさん。お子さんと接する時間が増えたことで、教育への関心が強まったのだそうです。この転職によって年収は約3割ダウンとなりましたが、「日本の教育をよくしたい」という強い思いから決断しました。

世の中の仕事の多くは社会に貢献するものです。しかし、領域やテーマによっては、社会貢献の成果に対し、収益が追い付いてきません。

例えば、「子供の貧困問題の解決」に取り組もうとしても、サービス対象が社会的弱者(=低所得者)である以上、収益にはつながりにくいといえます。環境に配慮した商品を開発・販売しようとすると、素材が割高でコストがかかるため、利益率アップが難しいということも起こり得ます。

このような事情から収益性が低いNPO(非営利組織)やベンチャー企業などでは、人材を採用しようにも、なかなか高い報酬を用意できません。それでも志のある人は、先のAさんのように大幅な年収ダウンを覚悟で飛び込んでいきます。

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