変わりたい組織と、成長したいビジネスパーソンをガイドする

会員登録をすると、編集者が厳選した記事やセミナー案内などをメルマガでお届けしますNIKKEIリスキリング会員登録最新情報をチェック

新型コロナウイルス禍を背景に、企業向け(BtoB)取引が大きな転換点を迎えている。企業は対面営業が制約される一方、業務効率化につながるデジタルトランスフォーメーション(DX)への対応も急務になっている。海外企業に比べ遅れているとされる日本企業のBtoB マーケティングは今後、どのように進化すべきか。日本経済新聞社の「NIKKEI BtoB マーケティングアワード2021」の表彰式に合わせて開催した受賞企業や専門家による討論から、そのヒントを探った。

◇  ◇  ◇

「NIKKEI BtoB マーケティングアワード」は企業のBtoB マーケティングを支援するためのアワードで、2021年が2回目。今回は大賞にパーソルホールディングスの「グループ全体で取り組む愛されるマーケティング」、優秀賞にNECの「顧客データがつなぐ 営業とマーケティングのデジタルシフト」を選んだ。

日本経済新聞社の渡辺洋之専務(左)から大賞を受賞したパーソルホールディングスの繁田佳典氏にトロフィーが贈られた。

日本経済新聞社の渡辺洋之専務(左)から大賞を受賞したパーソルホールディングスの繁田佳典氏にトロフィーが贈られた。

パーソルホールディングスはグループ企業数十社の膨大な顧客データをグループ内で共有するための統合システムを構築。グループ内の企業同士が相互に顧客情報を活用し、売り上げ増につなげる体制を整備した。

NECは①デジタル人材の育成と組織連携の強化②デジタル手法の導入③新営業手法・プロセスの確立――をめざし、営業部門とマーケティング部門のデータを統合して、顧客に最適な提案を実現する仕組みを整えた。

表彰式は11月に開催。審査委員長の内田和成・早稲田大学大学院教授は審査委員講評で「今年はコロナ禍2年目で、『ウィズコロナ』にいかに対応するかという取り組みが多かった。これからBtoB マーケティングが大きく変わる」と話した。

審査委員長の内田和成・早稲田大学大学院教授

審査委員長の内田和成・早稲田大学大学院教授

新着記事

Follow Us
日経転職版日経ビジネススクールOFFICE PASSexcedo日経TEST

会員登録をすると、編集者が厳選した記事やセミナー案内などをメルマガでお届けしますNIKKEIリスキリング会員登録最新情報をチェック