日経MJ

2022/7/10

オンライン配信に切り替えたことで、従業員の作業負担を減らすほか、店舗間で差異があった情報配信を統一できる。旬な商品情報を複数の店舗で一斉に配信することで、販促を効率化する。

新店舗では、自社で育てたインフルエンサーも活用する。インスタグラムなどのSNSで投稿した短い尺の動画を、デジタルサイネージに配信。SNSを見て商品を探しに来店した客が、目当ての商品を店頭で探しやすくする。

SNSフォロワー数で従業員に報酬

タビオはコロナ禍で来店客が減るなか、SNSを活用した販促を強化。3月には人事制度を変え、従業員のインフルエンサー育成を始めた。SNSのフォロワー数に応じて報酬を支給している。こうした取り組みを通じて、足元ではフォロワー数が1万人を超す従業員が20人前後在籍する。

店舗には、購入者がSNSで発信しやすい仕組みも取り入れた。店の奥には椅子や大型の鏡を配置。客が購入した商品を着用しながら、撮影できるスペースを用意した。「お客様自身にSNSで発信してもらうことで、店舗の知名度を高められる」(靴下屋吉祥寺店)

タビオの購買層は30代後半~40代前半が中心だが、SNSと店舗を連動させることで、20代へにも商品を訴求する。

(平岡大輝)

[日経MJ 2022年6月29日付]

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