では、そもそも原作使用料はどういった仕組みで支払われるのか。ある原作を映画会社が使いたい場合、原作の出版社もしくは版権を管理するエージェントに手付けとして、オプション契約(予約権のようなもの)を含めた金額を支払う。それが映画化権の許諾契約金、すなわち原作使用料である。

映画の原作使用料の金額には、一定の基準がある。日本文藝家協会の規約第25条の「映画制作及び上映等における著作物の使用料は、番組制作費や提供価格等を斟酌(しんしゃく)し、1000万円を上限として利用者と本協会が協議して定める」という取り決めが、目安となっている。原作使用料のボリュームゾーンは200万~400万円。製作費が高額な場合や、原作、作家の知名度が高ければ相対的に上がるが、高額でも700万円程度。原作者はこのうち約60~80%を受け取る(図2)。

図2 映画化における契約とお金の流れ(原作使用料が400万円の場合)

原作使用料に加え二次使用料が

原作使用料(図3)とは別に、原作者側には映画の二次使用料が支払われる。日本文藝家協会のほか、日本シナリオ作家協会、日本映画監督協会など各団体の規約により、著作者は「ソフト本体価格の1.75%×出荷枚数、レンタル事業者がメーカーに支払う金額の3.35%」をもらう(注・出版社など事業者を介する)ルールになっている(図4)。

なお映画は監督と脚本家にも著作者の権利があるので、彼らにも二次使用料が印税で支払われる。つまりDVDの売り上げは低くかろうが、作家側は出荷数に対して1.75%を受け取れるのだ。

図3 邦画における原作使用料は最高でも700万円程度。新人作家は0円ということも。製作費の規模で金額は決められることが多いようだが、東野圭吾や村上春樹など知名度や、セールス実績も高い作家の場合、相対的に高くなる。700万円以上は近年、1作か2作しかないという説もある
図4 原作使用料より二次使用料の額が大きい。%値と金額は日本文藝家協会など独立団体のルールで、あくまで目安となる基準値。団体に所属していない作家は、別の金額体系で契約する例もあり、作品や作家のレベルで下がることも

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ヒットの規模により二次使用料で億の収入
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