目指すは月5000円未満、スマホ料金ここは削れる

MNPでは、電話番号は引き継げるが、携帯電話会社のメールアドレスは引き継げない。元の携帯電話会社で割引を受けている場合も、当然引き継げない。また、月々サポートを受けるには条件がある。NTTドコモとauは、パケット定額プランへの加入が必要だ(図6)。

図6  端末代金の一部(またはそれ以上)を毎月割り引いてくれる「月々サポート」。各社で名称は異なるが考え方は同じ。割引を受けるには条件がある。NTTドコモやauでは、パケット定額プランの加入が必要。ソフトバンクモバイルは定額プランでなくてもよいが、割引対象に基本料は含まれない

月々サポートの額は、端末により異なる。携帯電話会社はこの額を変えることで、端末の売れ筋を誘導しているのだ。機種によっては、月々サポートの額が、端末の分割代金より大きくなることもある。この場合は、その差額分が利用料金から引かれる(図7)。

図7  毎月の実質負担額は、スマホ本体の分割払い分(割賦代金)と月々サポートの差額で決まる。図3のMNPの例のように、毎月の割賦代金(3255円)と、月々サポートの額(3255円)が同じだと、実質負担額は0円になる

家電量販店などでスマホを購入する際は、購入時の頭金を値引く代わりに、有料オプションへの加入を勧められるケースがある(図8)。激安ショップでは、20個などの大量のオプション加入を前提に、大幅に端末代を値引くこともある。こうした場合は、加入したらできるだけ早く解約するとよい(即解約しても1カ月分の料金はかかる場合がある。また、2カ月など最低利用月数を指定される場合もある)。

図8 スマホ本体の購入時には頭金が必要になる(NTTドコモのオンラインショップは基本的に頭金0円)。販売店にもよるが、大手量販店の場合は3150円程度。販売店は、複数の有料オプションに加入することにより、頭金を0円にするサービスを実施している。これを利用すると初期費用を安くできるが、有料オプションをすぐ解約しないと、毎月数百円から数千円を支払うことになる
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