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洋画と邦画、同じ料金・価格ならどちらがもうかる?

日経エンタテインメント!

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 映画のブルーレイ&DVDソフトの価格や、1800円の入場料の内訳はどのようになっているのか。ソフトも入場料も、邦画と洋画で価格が異なる。そこで「日経エンタテインメント!」が、公開時数百スクリーンの大型作品について調べた。

まず、映画の新作DVDの収益構造はどうなっているのか。価格を通常版の4000円と仮定して解説してみよう。

邦画も、ハリウッドの大手映画会社が販売する洋画大作も、販売店のマージン(25%)、卸業者の手数料(10%)、製造原価(パッケージ代や配送料を含み300円、ブルーレイは400円)、販促費の比率(10%)は基本的に同じ。家電量販店やネット通販が新作を「10%オフ」など値引きして販売することがあるが、販売店が得るマージン部分を削って値引きにあてている。

邦画と洋画で異なる点はどこか

邦画と洋画で構造が異なるのが、印税と販売メーカー手数料だ。邦画の場合、監督、脚本家、(小説やマンガ原作の映画化の場合は)原作者、JASRAC(音楽使用料)へ印税を支払うことが義務づけられており、金額はそれぞれ定価の1.75%と定められている。販売メーカー手数料が10%。これらを差し引いた30.5%(1220円)がもうけとなり、製作費を出資した企業で分配される。

一方、洋画大作の場合、邦画の印税と販売メーカー手数料を含めて映画会社の収入となるため、47.5%(1900円)と邦画より高くなる。ただし、印税は映画会社が世界の売り上げを基に計算してまとめて支払っている。印税の比率や支払う相手は作品の契約によって異なり、プロデューサーや俳優が印税を得ることもある。

洋画大作は世界で大量に販売するため、新作発売から数カ月がたつとメーカー側で値引きするケースが多い。例えば、発売後3カ月程度で50%オフ、6~7カ月程度でDVDなら「どれでも3枚3000円」、ブルーレイなら「どれでも2枚3000円」と低価格化している。

邦画の場合、1800円の入場料でもうけは1割

一方、映画の入場料金1800円の収益構造は、上映スクリーン数、P&A費(デジタル上映費+宣伝費)、全国興収の金額によって大きく変わってくる。上映スクリーン数300でP&A費に3億円をかけ、全国興収10億円を稼いだと仮定して検証してみよう。

劇場の取り分(劇場収入)が50%。邦画大作の配給手数料の料率はP&A費の負担方法によって異なり、配給会社がP&A費を負担しないケースを一例とする。この場合、劇場収入を引いた50%=5億円の配給収入に、配給手数料率20%をかけた1億円(全国興収10億円では10%に相当)が配給手数料となる。P&A費の3億円(興収10億円の30%に相当)を引き、残った1億円(10%)がもうけだ。

これらの比率を入場料金1800円に当てはめると、劇場収入900円(50%)、P&A費540円(30%)、配給手数料180円(10%)、もうけ180円(10%)となる。

洋画は配給手数料含め、入場料の2割がもうけに

もうけは製作費の回収後、出資した会社で分配される。ただし、邦画大作ともなると製作費は数億円にのぼることもあり、もうけが1億円では製作費を回収できない可能性が高い。この場合はDVD収入やテレビ権収入を含めて製作費を回収することになる。

なお、映画界の慣習で配給手数料は固定の金額ではなく、配給収入に料率をかけた金額になる。ヒットすればするほど配給会社がもうかる仕組みになっている。配給会社は製作費を出資したり、P&A費を負担しない限り、損をすることはない。

これに対して洋画大作の場合、配給手数料を含めたもうけがハリウッドの映画会社の収入となる。世界中から集まった収入で製作費を回収するため、アクション大作ともなると1億ドル(100億円)以上を製作費に投入できる。

なお、P&Aとは元来「プリント&アドバタイジング」の略で、フィルムのプリント代と宣伝費のことだ。現在はデジタル上映が大半でフィルムを使っていないことから、「P=フィルムのプリント代」ではないが、P&Aという用語がそのまま使われている。

(ライター 相良智弘、日経エンタテインメント!編集部)

[日経エンタテインメント! 2014年5月号の記事を基に再構成]

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