欧米中心だった世界の美術市場で存在感を増すアジア諸国。各国が文化力を競い合う中、日本はどうすれば勝ち残れるか。現代アートの学校を主宰する塩見有子氏を司会役に、アジアのアート事情に詳しい小山登美夫氏、金島隆弘氏、綿江彰禅氏がアジア市場の特徴と日本の文化戦略の課題を語った。（以下、敬称略）
クリスティーズ香港で昨年5月に開かれたオークション
CHRISTIE'S IMAGES LTD. 2014 塩見 美術市場を調査する欧州美術財団（TEFAF）の統計によれば、世界における美術品の総売上高は2013年度で約6.7兆円といいます。
国別の1位は38％を占める米国、2位は24％の中国、その次はイギリス。20世紀末以降、経済成長やグローバル化を背景に、欧米主導だった美術市場にアジアが台頭してきました。小山さんは、現代アートにおけるアジア市場の特徴をどう見ますか。
■個展の前に競売デビュー
小山 欧米では、アーティストは美術館などで個展を開いて作品の評価を受け、知名度や値段を徐々に上げていくもの。一方、アジア、特に中国では2000年代以降、美術館や教育機関のインフラが整う前に、美術コレクターが急増しました。
クリスティーズ香港で昨年5月に開かれたオークション
CHRISTIE'S IMAGES LTD. 2014 ブームを支えたのはオークション会社のクリスティーズ香港。04年ごろから、それまで発表の機会が少なかったアジア現代アートに焦点を当て、オークションを開くようになりました。無名の新人でもそこに出品できた、というのが欧米との大きな違いでしょう。
金島 私は04～08年まで北京で働いていました。まさにアートブームの幕開けという時期で、オークション会社が核となり、アジア現代アートの価値を世界に打ち出そうとしていましたね。中国でギャラリーよりオークションを通じて美術品を買う人が増えたのは、特色の異なる地域ごとに細やかに顧客対応した結果だといわれています。
塩見有子（しおみ・ゆうこ）
特定非営利活動法人アーツイニシアティヴトウキョウ（AIT）理事長。学習院大学法学部政治学科卒業後、英サザビーズインスティテュートオブアーツにて現代美術ディプロマコース修了。2002年、AITを立ち上げ代表に就任。現代アートの学校「MAD」やアーティストインレジデンスの運営企画、MONEX証券株式会社「Art in the オフィス」など企業との連携を進める。 綿江彰禅（わたえ・あきよし）
野村総合研究所 公共経営コンサルティング部 主任コンサルタント。1981年生まれ。文化政策、博物館政策、クリエイティブ産業政策、創造都市政策をテーマにコンサルティングを多数手がける。
過去の担当事業は文化庁「諸外国の現代美術に関する状況等に係る調査事業」、「国立文化施設におけるパブリックリレーションズ機能の向上に関する調査」、「諸外国の文化政策に関する調査研究」など。 綿江 美術品の総売上高約6.7兆円という数字は、約1.5兆円といわれる音楽市場に比べても大きな規模です。売り上げはオークションとギャラリーの割合が半々で、オークションの約13％を占めるのが現代アート。そのうち中国が33.7％、米国が33.72％を占め、現時点で若干、米国が勝ってはいますが、逆転は時間の問題でしょう。
ただ、英アートレビュー誌による美術業界実力者のランキング「2013 Power100」に選ばれた中国人作家は2人だけ。欧米の美術業界と市場とでは評価する作家や作品が異なるのが実情です。
■美術品を資産とみなす中国
塩見 昨年開かれたオークションでは、美術品の落札価格として史上最高値の約141億円でフランシス・ベーコンの絵画「ルシアン・フロイドの3習作」が落札され話題になりました。その入札者にはアジア人も含まれていたといわれます。アジアに有力な買い手が増えていますね。
小山 そうですね。例えば、マレーシアでは8人ほどの有力コレクターが自国の現代美術を買い、地元作家を支援しています。また、インドネシア、シンガポールなどは国際的に知名度の高い作家を幅広く好み、投資目的だけではなくコレクションを趣味にする愛好家も増えています。
金島隆弘（かねしま・たかひろ）
アートフェア東京2014エグゼクティブ・ディレクター。1977年東京都生まれ。慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、05年より東京画廊＋BTAPの北京スペースの運営、「ART iT」東アジア地区プロデューサーを経て現職。FEC（ファーイースト・コンテンポラリーズ）代表。東アジアにおける現代アートのリサーチプロジェクト、作家の作品制作支援、交流事業等を手がける。 小山登美夫（こやま・とみお）
ギャラリスト。1963年東京生まれ。87年、東京芸術大学芸術学科卒業。96年、小山登美夫ギャラリーを開廊。奈良美智、村上隆をはじめとする同世代の美術作家の展覧会を多数開催。現在も国内外の有力作家を紹介する。12年、シンガポールに支店をオープン。著書に「現代アートビジネス」（アスキー新書）、「その絵、いくら？」（講談社）、「見た、訊いた、買った古美術」（新潮社）。 金島 中国や台湾では、美術品購入を資産運用におけるリスク分散の手段として考える人が多い印象です。自国の貨幣よりは名画を持っていた方がいい、という考えが根底にはある。同時に、彼らは投資目的だけで取引すると作品の価値が下がることも理解しているので、国際美術展を開いたり美術館を造ったりするなどしてグローバルな視点から自国の美術を価値づけしています。非常に戦略的ですね。
綿江 対して日本の美術市場がこれほど小規模なのは、美術品が資産として見なされていないからといえます。日本の美術品購入者を対象に購入理由を調査したところ、1位は「自分のため」、2位は「飾るため」。「資産として」は6％程度で10位以下という結果でした。
小山 バブル崩壊以前は日本にも資産という発想はあり美術市場も安定していました。今は美術館が多くできた一方、日本人は（美術に関する）お金の話を嫌う傾向もあって、バブル以前よりもその資産価値が低くとらえられているのは確かですね。
香港の新美術館「M+」の完成予想図
(C) Herzog & de Meuron
Courtesy of Herzog & de Meuron and West Kowloon Cultural District Authority ■シンガポールと香港の主権争い
塩見 インフラの面では、15年にシンガポールに国立の新美術館、17年に香港に「M＋」という美術館がそれぞれ開館予定です。「M＋」の館長となるのは英テートモダンの元館長。いわゆる欧米美術業界の本流にいた人材を引き抜いています。シンガポールも国家戦略として文化支援を活発にしています。今、シンガポールと香港がアジアの文化的ハブとなろうとして注目を集めていますね。
綿江 アジアの文化的ハブを競うパワーゲームはシンガポールと香港が勝ち組といえます。すでにリーダーをどっちがとるかという状況にあって、その競争についていけない国は、ほかの国との差異化が重要になるでしょう。
塩見 その中で、日本はどのように特色を打ち出せばよいのでしょうか。
金沢卯辰山工芸工房（金沢）によるアートフェア東京2014のブース。オブジェのほか日常で使える器などを展示した
撮影：岩下宗利 浦上蒼穹堂（東京・日本橋）によるアートフェア東京2014のブースでは北斎漫画を展示即売した
撮影：岩下宗利 金島 日本の古美術や工芸は海外の愛好家も多く、まだまだ開拓できる可能性が眠っています。私がディレクターを務めた美術見本市「アートフェア東京2014」（3月7～9日開催）では、現代美術と共に古美術や工芸、コンテンポラリージュエリーなどを積極的に紹介しました。
アートフェア東京2014、ギャラリードゥポワソン（東京・恵比寿）の展示風景
撮影：岩下宗利 国際的な潮流を見ても、近年、現代工芸や職人の技術への関心が高まっているのは確かです。マーケットの構造自体が揺らぎ始めている中、欧米型のグローバル化を単に目指すのではなく、日本ならではの伝統や文化を掘り起こしてアピールすべきだと考えています。
■日本は独自路線で市場開拓を
綿江 「アートフェア東京」に百貨店のギャラリーも多く出店していたように、日本の美術業界はオークションとギャラリーと百貨店で成り立っている。今後、美術市場を活性化するためには、この3者の連携が必要だと私は感じます。そして、欧米美術の歴史や文脈にのっとった価値観が崩壊し、言葉で美術を語らなくても良い時代になれば、日本独自の良いものも認められていくのではないでしょうか。
小山 私はそこまで楽観的に考えられないけど、日本人は買うことが好きというのは根底にある。資産よりも生活に取り入れるのが得意なので、ジュエリーや工芸などはその趣向に合っていますね。大きな市場を生むかどうかは別にしても（活性化の）始まりにはなるのではという気はします。
また、日本に数ある美術館は、国内外の名品をたくさん持っています。それを1つの美術館でまとめて見せられたら、海外に発信できる大きな力になるだろうと思います。
塩見 皆さんが指摘したように日本には多くのリソースがあります。将来を見据えてそれらを活用していくことが、市場や文化を発展させていく上での課題といえるでしょう。
（構成 生活情報部 柳下朋子）
［4月1日のNIKKEIアート・プロジェクトセミナー第3回「アートの経済学：アジア現代アート市場の最新状況」の内容を再構成］
◎NIKKEI アート・プロジェクト 日経電子版では、現代アートの楽しみ方を提案するとともに、同時代のアーティストを側面支援する「NIKKEIアート・プロジェクト」を毎年実施しています。2014年春は「Asian Voice アジアン・ボイス ～アートで読むアジアのいま～」をテーマに関連セミナーなどを行いました。詳しくはこちら から。
本コンテンツの無断転載、配信、共有利用を禁止します。
塩見有子（しおみ・ゆうこ）
特定非営利活動法人アーツイニシアティヴトウキョウ（AIT）理事長。学習院大学法学部政治学科卒業後、英サザビーズインスティテュートオブアーツにて現代美術ディプロマコース修了。2002年、AITを立ち上げ代表に就任。現代アートの学校「MAD」やアーティストインレジデンスの運営企画、MONEX証券株式会社「Art in the オフィス」など企業との連携を進める。
綿江彰禅（わたえ・あきよし）
野村総合研究所 公共経営コンサルティング部 主任コンサルタント。1981年生まれ。文化政策、博物館政策、クリエイティブ産業政策、創造都市政策をテーマにコンサルティングを多数手がける。
過去の担当事業は文化庁「諸外国の現代美術に関する状況等に係る調査事業」、「国立文化施設におけるパブリックリレーションズ機能の向上に関する調査」、「諸外国の文化政策に関する調査研究」など。
金島隆弘（かねしま・たかひろ）
アートフェア東京2014エグゼクティブ・ディレクター。1977年東京都生まれ。慶応義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、05年より東京画廊＋BTAPの北京スペースの運営、「ART iT」東アジア地区プロデューサーを経て現職。FEC（ファーイースト・コンテンポラリーズ）代表。東アジアにおける現代アートのリサーチプロジェクト、作家の作品制作支援、交流事業等を手がける。
小山登美夫（こやま・とみお）
ギャラリスト。1963年東京生まれ。87年、東京芸術大学芸術学科卒業。96年、小山登美夫ギャラリーを開廊。奈良美智、村上隆をはじめとする同世代の美術作家の展覧会を多数開催。現在も国内外の有力作家を紹介する。12年、シンガポールに支店をオープン。著書に「現代アートビジネス」（アスキー新書）、「その絵、いくら？」（講談社）、「見た、訊いた、買った古美術」（新潮社）。
前へ
