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職場の知恵

露出多い服装、あけすけな会話 これは逆セクハラ? 男性も悩む

2013/6/24

セクシュアルハラスメントという言葉は1990年代から広く定着し、今や職場のセクハラ対策は企業や管理職の必須要件となった。ただ、事件や裁判にもなった「男性から女性へ」という印象が強く、男性の被害者もいるという認識は薄い。働く女性の増加で今後増える可能性もある「逆セクハラ」の現状を追った。

■20代の相談多く

「昼休みや夕方は本当に苦痛ですよ」。埼玉県内のホームセンター勤務の男性Aさん(27)は、女性パートを極力避けている。笑顔がたえない職場だが、休み時間に女性同士で夫婦関係や生理について話す声が聞こえてくる。特に苦手な40代女性は「彼女と休みに何してるの?」「草食系?」「この髪形かわいい」と体を触り、妙に絡んでくる。

会社にはコンプライアンス窓口があるが「相談しても一笑に付されるだろうし」。上司にそれとなく打ち明けたら「パートをまとめるのもお前の仕事だ」と笑顔で慰められた。「パートの皆さんも悪気はなさそうですが、逆に男がやったら絶対セクハラですよね」と納得いかない表情だ。

97年の男女雇用機会均等法改正で企業は女性への性的嫌がらせについて雇用管理上の配慮が求められ、2007年には男性へのセクハラも対象になった。厚生労働省は各都道府県を通じてセクハラに悩む人の相談を受けているが、12年度は女性労働者からが5838件、男性が549件だった(同性間も含む)。男性管理職を中心にセクハラは昇進にも関わる重大な問題と認識されつつあり、女性からの相談は減少傾向。一方で男性は数こそ少ないものの、ほぼ変わらない。

「相談を寄せる男性は20代が多く、若い世代に集中している。女性が10~60代まで幅広いのとは対照的」と厚労省均等業務指導室の四方智美室長補佐は分析する。セクハラは男女を問わない問題だと伝える周知活動や指導を続けてきたが、セクハラの被害者は女性という意識から抜け出せない企業も多いという。「若い世代は教育などを通して男女均等への意識が高い」と話す四方さんは、中高年が「男性社員相手なら大丈夫だろう」という意識を変える必要性を指摘する。

東京都内のIT企業に勤める男性Bさん(36)は約20人を束ねるグループリーダー。職場の半数を占める女性の服装に頭を痛める。

夏が近づくにつれ、ノースリーブのワンピースや丈の短いスカートなど露出は増える一方。「クールビズだからいいよね」と、肩を出したキャミソールで出社する女性まで現れた。Bさんは「それは『ビズ』じゃない。もはや逆セクハラだ」と思いつつも、「服装を注意するとセクハラと言われそう」。黙認しても「いつかグループ内でセクハラが起きて監督責任を問われないか」。悩みは尽きない。

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