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子ども・高齢者ら守れ 私たち目線で防災をリード

2014/3/8

避難所運営などをめぐる混乱が続いた東日本大震災から3年。首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されるなか、男性にない視点で災害対応力の向上に取り組む女性が目立ってきた。

重りが入った妊婦体験ジャケットを着た女子大生らが息を切らして階段を上り、分娩室を模した教室で助産師の問診を受ける。「おなかが大きいと本当に大変ですね」。額に汗を浮かべた学生らは口々に語った。

災害時の医療活動について議論する医師の会合に参加する吉田穂波さん

妊婦や出産から間もない女性専用の避難所「母子救護所」を設ける全国初の防災訓練。仕掛け人の産科医で、国立保健医療科学院主任研究官の吉田穂波さん(40)は手応えを感じた。自らも9歳の長女をはじめ5人の子供を育てる母親だ。

2011年4月。被災地の医療支援で宮城県内の避難所を回るうち、女性の困難な状況を目にした。段ボール1枚を敷いた床で他人と身を寄せあって過ごし、着替えもままならない。

特に深刻だったのが、体調管理や授乳で配慮が欠かせない妊産婦だった。体調が悪くなっても、避難所に診療に訪れたのが外科医だったことから十分な処置を受けられなかった人もいた。

膝を交えて話を聞くと、それまで周囲に「大丈夫」と気丈だった妊産婦が、恥ずかしそうに体の悩みや不安を明かした。「母親だから我慢する、という気持ちは私もわかる。他人に『助けて』と言えない、迷惑をかけちゃいけない意識がある」と吉田さん。自身も、生後3カ月の長男を抱いて学会や勉強会に参加することがある。

「本来、幸せな顔の妊婦さんが被災地では粗末に扱われ、疲弊した表情がショックだった」。その後も月1回のペースで被災地に通い、「変えなきゃいけない」との思いが強まった。

12年8月、首都直下地震などの発生時に妊産婦を守る避難所が必要だと地元・文京区役所に訴えた。東日本大震災の被災地の実情をまとめた厚さ20センチ以上の資料を手に訴えると、担当者は熱心に耳を傾けてくれた。

妊産婦の防災訓練で、乳児の人形を抱える学生ら

避難所となる複数の大学や都助産師会にも協力してもらい、母子救護所の計画を作成。昨年秋に跡見学園女子大(東京・文京)で行った最初の訓練には文京区も協力し、助産師や学生ら120人が参加した。このモデルを全国に広げるのが目標だ。

被災地と同様に高齢化が進む地方でも、防災活動を女性がリードする例が目につく。

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