女だから得すること、男だから損すること

今、日本は国を挙げて「女性の活躍」を推進し、女性の社会進出レベルを欧米並みに引き上げようとしています。アメリカでも約20年前、同じような状況がありました。企業での女性の昇進を阻む「ガラスの天井」を取り去ろうとする一方、男性も家事育児を担うことで家庭内での権利の平等を目指しました。その結果、何が起きたでしょうか。

私はアメリカの大学で家族学という領域を学びました。日本は現在でもそうですが、30年ほど前のアメリカでは、離婚するときに子供の親権を得るのは圧倒的に母親が有利で、父親は慰謝料や養育費の負担があるのに子供にはなかなか会えないという状況にありました。これを変えようという男性たちの運動が起き、実際に法律も変わってきました。

そんな中、親権問題だけでなく、さまざまな社会制度によって男性は不利益を被っていると声を上げる人が出はじめたのです。これまで、社会の中には「男の特権」や「男の優位性」が存在して、それが女性差別を生む土壌になっていたと言われてきましたが、逆に男性を抑圧している「女の特権」「女の優位性」もあるのではないかと指摘されるようになったのです。

皆さんは、一般に女性よりも男性のほうが平均寿命が短いというのはご存じでしょう。日本では男女の平均寿命の差は6.4歳。アメリカは6.9歳、いずれも男性の方が短命です。なぜなのでしょうか。

「それは単に生物学的な性差で、しかたないんじゃないの？」と思うかもしれません。しかし、統計データによるとアメリカでも日本でも、1920年時点の男女の平均寿命の差は1歳ほどにすぎなかったのです。つまり、生物学的な要因以外に、近代になって男性の寿命を縮めている社会的な要因が存在するということです。

寿命だけではなく、自殺率も女性より男性のほうが圧倒的に高い。暴力事件の被害者になる割合、仕事中に労働災害に遭う割合、戦争に行って死ぬ割合。どれも男性の方がはるかに高いのです。米国では最近、教育のレベルも男性の方が下がっています（大学卒業者の女性の数が増える一方、男性は減り続けています）。こうしたデータはなぜかあまりメディアで取り上げられませんが、数字を見る限り、男性は「社会的弱者」に見えます。フェミニズムの考え方では一般に「女性は被害者、男性は加害者・抑圧者」を前提としていますが、一概にそう捉えられないことが指摘されているのです。

昨年末、ある男性国会議員が育児休業を取得しようとして、賛否両論が巻き起こりました（その議員は結局、別の女性との不倫関係を暴露されて議員辞職するという予想外の結末になってしまいましたが）。国会議員という特殊事情はさておき、こうしたケースには往々にして「男なら仕事を優先しろ」「情けない」といった否定的意見が上がります。育児休業に限らず、現行の制度や社会通念に対して男性側が「不利だ」「性差別だ」と思っても、声を上げるのはなかなか難しいのです。

しかし、現状に抵抗しようとする動きはさまざまな形で現れてきています。その一つが、アメリカなどで広がっている「男性の結婚拒否」でしょう。

心理学者のヘレン・スミスが書いた『Men On Strike』（結婚ストライキをする男たち）という本が2013年にベストセラーになりました。結婚という社会制度によって男性が受ける不利益や負担が大きすぎることに気づいた男たちが結婚を拒否し始めているというのです。

日本では20～30代の男性は女性より既婚率が低く、また男性の収入と既婚率には正の相関関係があることから、日本の男性は主に経済的事情によって「結婚したいのにできない」と捉えられがちです。しかしアメリカでは明確に男性が結婚を選ばなくなっているというのです。結婚制度における男性のリプロダクティブ（生殖）に関する権利が、女性のそれと同等には守られていない、男性差別的なものになっているという理由からです。

女性差別撤廃の動きでは、日本はだいたいアメリカよりも20年から30年遅れで進行している感があります。同様に男性差別に対してもこの先、声を上げる男性が日本でも増え、状況が変化していく可能性は大いにあります。

皆さんはレストランでよくあるレディースランチを利用したことがあるでしょうか。普通のランチにデザートなどがついて、値段がいくらか安く、頼めるのは女性だけ、男性がオーダーするとお断りされます（最近では男性でもOKという店もあるようですが）。

このようなサービスは、アメリカでは目にすることはありません。もともと人種差別の問題があったため、特定の属性の人だけを優遇することへの抵抗が大きいからです。

なぜ日本では女性が「お得」なレディースランチをオーダーできるのでしょうか。

よく言われる理由は、レストランなど企業が経済的利益を上げる手段として、顧客の優越感につけこんで実施しているにすぎないというものです。しかし、もしこれが、白人だけのお得なサービスであったら許されるでしょうか。利益を上げるために性差別や人種差別を許容できるなら、ほぼありとあらゆる差別は正当化されてしまいます。

女性だけの"ちょっとしたお得"は見て見ぬふりをして、逆に男性だけが得するようなサービスや商品ができた場合にそれに対して抗議できるでしょうか。自分が得する性差別はいいけど、自分が損する性差別は反対するのではどう考えてもフェアではありませんね。

女性差別によって女性が嫌な思いをし、怒りを感じるように、男性への差別によって男性も嫌な思いをし、怒りを感じます。ジェンダーの見張り番であるフェミニズムも、女性に有利な性差別についてはあまり何も言いません。そこで、男性への差別撤廃を求める運動=マスキュリズムがアメリカで生まれたのです。

性別によって損をすることも得をすることもない社会が、真に男女平等な社会のはずです。「男の性役割」によって男性を危険な仕事に縛りつけてきたり、長時間労働によって育児から父親を切り離してきた構造は、女性への差別と同時並行的に存在しています。

恋愛や結婚、仕事などの場面における、男性の目から見たジェンダー論をこれからお話ししていきたいと思います。