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波乱相場、うまく乗り切るには 中断せず資金分散

2016/1/30

株式・為替相場が世界的に波乱の展開となっている。今後も米中景気の行方や、各国中央銀行の金融政策などを反映し、乱高下が続く可能性がある。そうした中でも投資を継続し、長期の資産形成につなげるにはどうすべきか。大切な6つの心得(表A)をまとめた。

■80年以降で30倍に

まず確認しておきたいのが「世界の株価は長期では経済拡大に連動して上昇してきた」という事実だ。グラフBで、長期データのある株価指数(MSCIワールド、対象は先進国)を見ると、上下に変動しながらも、世界の国内総生産(GDP)合計におおむね連動して上昇し、1980年以降で約30倍になった。

株価が急落すると投資をやめたくなるが、上昇局面を逃す可能性もある。株価指数で月間上昇率が特に高かった月(87年1月、2009年4月など9つ)に投資をしていなかった場合の成績も試算してみた。

上昇月の前月末に株式をすべて売り、その月は何もせず、月末に投資を再開したと想定した。80年以降433カ月中、わずか2%の期間、投資から離れただけで上昇率は4割に縮む。その間の相場上昇分を享受できなかった影響は大きい。

世界的ベストセラー「敗者のゲーム」で知られる米著名投資コンサルタントのチャールズ・エリス氏は「相場がいつ急騰するか事前にはわからない。大切なのは市場に居続けること」と助言している。

とはいえグラフCでリーマン・ショック(2008年9月)以降の各資産の値動きを見ると変動の大きさがわかる。急落時に予想外の損失を出さないために重要なのが、「資産の最大損失額をイメージし、大きすぎる場合は投資額や配分を修正すること」(金融助言会社イボットソン・アソシエイツ・ジャパンの小松原宰明・最高投資責任者)。

同氏が統計学の考え方や過去の値動きから想定する年間最大下落率のメドは、日本株と海外先進国株がそれぞれ40%、海外先進国債券が20%など。これらを基に資産配分に応じて加重平均すれば、資産全体の最大下落率が簡易計算できる。

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