「診断一時金」を重視 がん保険の選び方

日本人の2人に1人がかかるといわれる、がん。治療費が高額になることがあり、保険での備えを考える人は多い。がん保険は診断や治療の際に給付があるが、その条件は様々で分かりづらい面がある。商品の内容を良く理解し、自分に合う保障を選ぶ必要がある。

がん保険の基本となる給付は診断一時金と入院、手術だ。一般的にはがんと診断された時点でまず、病状にかかわらず100万円といった診断一時金を受け取る。さらに治療に入ると入院日数に応じて1日1万円、手術をすれば1回20万円といった給付がある。

多くの商品では基本的な3つのほか、治療に応じた様々な給付が付けられる。例えば自己負担額が200万~300万円にもなる重粒子線治療や陽子線治療などの「先進医療」を受けた場合や、抗がん剤治療、乳がん後の乳房再建での給付などだ。治療のために通院した日数に応じた給付もある。

給付の種類が多岐にわたるのは、がんの治療法が変化してきたことが背景にある。以前はがんの治療といえば手術。病状が良くなければ入院が長くなった。ところが最近は入院をせずに放射線治療をするようなケースが増えている。入院を想定した保障内容だと、治療の実態と必ずしも合わないこともあった。

このため最近では入院を前提としないがん保険も登場している。例えばメットライフ生命保険の「ガードエックス」は基本となる給付の条件を手術、抗がん剤、放射線の「3大治療」とした。いずれかを受けたら、1回100万円といった金額が受け取れる。同社の調査では、がん患者の9割以上がいずれかの治療を受けるためカバーできる範囲は広い。

3大治療の給付は1年に1回。最初の給付から1年後に治療が続いていれば再度給付があり、通算で最大5回の給付がある。「治療費がかさむ長期の療養で給付が厚くなる」(メットライフ生命)という。

チューリッヒ生命の「終身ガン治療保険プレミアム」は、抗がん剤・ホルモン剤治療と放射線治療を基本とした保険。「従来のがん保険の契約者が追加で加入しやすい」(同社)という。両商品とも先進医療や入院などほかの給付を組み合わせられる。

がん保険の保障内容が多様化するなかで、契約を考える際に注意したい点は何か。保険会社は複数の給付をセットで勧誘するケースが多く、その分保険料は高くなりがちだ。保険料を抑えたいという人は優先すべき給付が何かを考えて絞ることも大切。保険コンサルタントの後田亨氏は「診断時の一時金を重視するのがよい」と助言する。最初にまとまった給付が出れば様々な用途に使えるためだ。

がん治療の多くは公的な医療保険の対象で、必ずしも自己負担が高額になるとは限らない。一方で、現役世代では治療によって仕事ができなくなり、収入が減るリスクもある。自分の年齢や家計の状況、必要な給付を見極めたうえで加入や見直しを考えたい。(長岡良幸)

[日本経済新聞朝刊2015年6月27日付]

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