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健康食品、目利きになるには 新たな機能性表示開始

2015/4/14

4月から新しい食品の表示制度「機能性表示食品」が始まった。メーカーなどが自らの責任で、健康への効果(機能性)を表示できる。6月にも実際の商品が店頭に並ぶ。これまであった健康食品とどう違うのか。どう付き合ったらいいのか。ポイントをまとめた。

スーパーの果物売り場でAさんは「骨の健康を保つ食品です」という表示に目をとめた。カルシウム製品かと思ったら売り場にあるのは温州ミカン。「え、骨にいいの?」。一方、飲料売り場では「糖の吸収を穏やかにすると報告されています」という商品がずらりと並ぶ。でも見慣れた「特定保健用食品」(トクホ)」のマークは付いていない。「ん? 何か違うの?」

こんな光景が近々見られるかもしれない。新たな機能性表示食品は事業者が販売の60日前までに、一定の科学的根拠があると国に届け出れば健康への効果を表示できる。6日までに届け出件数は80件を超えた。

これまで人気を集めたトクホは国が審査をし、消費者庁長官が許可する。ヒトを対象にした臨床試験が必須で、許可までに時間もかかり、ハードルが高かった。1991年に始まり20年以上になるが、現在の許可数は約1100品だ。

機能性表示食品の場合、臨床試験の代わりに文献調査の結果を科学的根拠として使え、国の事前審査はない。冒頭のような生鮮食品や、サプリメントも対象だ。このため様々な商品が発売され、消費者の選択肢が広がるのは確か。「β―クリプトキサンチン」という成分を含む温州ミカンは農産物で期待の代表商品だ。

問題があれば事後に規制する方式のため、トクホより商品化の時間がかからない。ただこの2つの違いは、とっさには分かりにくい。健康食品にはほかにも様々な商品がある。それぞれの違いを理解し、本当に必要かを吟味する「目利き力」が今まで以上に問われそうだ。

国立健康・栄養研究所の梅垣敬三情報センター長は「医師や薬剤師が飲み方を注意してくれる医薬品と異なり、健康食品をどう使うかは消費者の自己判断。正しい知識が不可欠だ」と強調する。

一番に心がけたいのは、表示をしっかり見ること。ついキャッチコピーばかりに目が行く自分を戒めよう。「原材料名や成分の種類・含有量、利用上の注意点などをしっかり確認し、納得した上で利用することが大切」と梅垣さんは話す。

新たな機能性表示食品の場合、届け出内容を販売前に消費者庁のサイトで原則すべて公開する。分かりやすいように有効性や安全性の根拠を1000字に要約したものが載るから、読み解くヒントにしよう。

品質に問題がなくても、使い方次第ではリスクがあると理解する必要もある。

東京都は2014年10月、都政モニター460人に健康食品の調査をした。「飲み合わせによっては薬の効果を強めたり弱めたりすることがある」「成分によってはアレルギー反応を起こすことがある」と知っている人は約6割どまり。過剰摂取のリスクを知っている人は3分の2だった。

「健康食品についても、いつ、何を、どれくらい飲み、食べたか、体調の変化はあるかなどの記録を自分でつけることが万一の際に役立つ」と梅垣さん。食事日記の片隅でいい、健康食品を食べたとメモする習慣を始めたい。

不明な点はメーカーや専門家に相談する姿勢を身につけよう。サントリーウエルネス(東京・港)は電話でとり方などの相談を受ける。「サプリメント同士や医薬品との飲み合わせ相談が増えてきた。資料を用意しているのでぜひ、主治医にサプリメントの利用を伝えてほしい」という。

専門家が口をそろえるのは、自らを振り返ることの大切さだ。

全国消費生活相談員協会「食の研究会」代表の沢木佐重子さんは「健康食品は治療に使うものではない。利用する場合は表示や品質管理の取り組みなどを確認するのが大事だが、健康づくりの基本はあくまでバランスのとれた食事、適度な運動、休養だ」と話す。

「カロリー制限も運動もなし」「飲むだけ」。消費者庁は14年度、根拠なくやせるとの表示をしたとして、4事業者に対し景品表示法違反で再発防止などを求める措置命令を出した。

行政が表示や安全性などへの監視を強めることは大事なことだ。同時に消費者自身も、より知識を深めるよう心がける必要がある。(編集委員 辻本浩子)

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