古い製品でも、「すでに販売が終了しているフィルムカメラやワープロ、ビデオデッキなどには根強いニーズがある」(同社)。実際、自宅に眠っていた30年以上前のオーディオ機器やフィルムカメラの査定を依頼したところ、それぞれ数百円の買取価格が付いた。
ただ、ハードオフにはフランチャイズ(FC)店も多く、その一部店舗はジャンク品は買い取っていない。FC店かどうかは明示されていないため、事前に買取可能かどうか問い合わせたほうがいい。また、宅配買取の場合は、白物家電は製造から5年、ノートパソコンは同3年、デジカメは同7年などの制限がある。
大型家電、家具もネットで売れる
店頭に持ち込むことが難しい大型家電や家具は、出張買取を依頼することになる。店舗型の総合リユース業者の場合、店舗ごとに出張エリアが決まっているため、候補となるのは近隣にある店舗に限られる。
そこで利用を検討したいのが、ネット専業総合リユース業者の「高く売れるドットコム」。ネット専業では珍しく、関東、東海、関西、九州エリアで出張買取をしたり、宅配便より大きなサイズを送れる家財便を利用したりして、大型家電や家具を買い取っている。
特徴は、電話などで品番や年式、キズや汚れの状態を伝え、査定額の目安を事前に確認できる点。その金額に納得してから引き取りを依頼する。まれなケースだというが、引き取り後に改めて査定した結果、金額が大きく変わった場合は、無料で返送も可能だ。
同社では、ドラム式洗濯乾燥機や大型冷蔵庫、高級家具など、ファミリー向けの高額商品を積極的に買い取る。「逆に、単身向けの冷蔵庫や低価格の家具は春先に在庫があふれるので、買取価格は低くなる」(同社)。
一方、単身向けの比較的小型で低価格な家電や家具を積極的に買い取るのが、セカンドストリート(運営はゲオ)。メインの客層が20~30代の独身層であるのがその理由だ。
対照的な両社だが、背景にはコスト構造の違いがある。高く売れるドットコムは、買取時に送料がかかり、販売時にも送料が発生するので、ある程度高額な商品でないとコストを吸収できない。そのため高額商品に重点を置き、1件当たりの買取総額は平均3万~3万5000円という。一方、セカンドストリートのような店舗型の場合、買い取るのも販売するのも近隣エリアで、輸送コストは高くない。むしろ問題は店舗内の展示スペースで、場所を取らない単身向けが歓迎されるわけだ。つまり、ファミリー向けはネット専業、単身向けは店舗型を第一の売り先として考えるのがいいだろう。
(日経トレンディ 内田久貴・佐藤嘉彦)
[日経トレンディ 新生活応援 増刊号の記事を基に再構成]