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控除やジェネリック どこまで知ってる医療費節約術

2015/1/17

思わぬ病気やケガによる出費は家計にとって痛手になりやすい。しかし家族の医療費が年間10万円を超えた場合に確定申告をして税金を返してもらう医療費控除を活用したり、特許が切れた薬の有効成分で作られる後発医薬品(ジェネリック)を選んだりすれば、医療費を抑えられる可能性がある。節約につながるポイントを頭に入れておこう。

まず検討したいのが医療費控除の確定申告だ。家族のだれかが病気で入院したり、思わぬケガをしたりすると、家族全体で医療費の自己負担が年間10万円を超えることがある。税務署に申告して認められれば、10万円を超えた分が所得から控除(最大200万円)され、それに税率を掛けた分だけ税金が還付される。

控除の対象になる医療費は病院や調剤薬局の窓口で支払った費用だけでない。通院の電車賃、風邪をひいてドラッグストアで購入した大衆薬の代金なども認められる。ただし民間の医療保険に入っていて保険金が出た場合、その病気などのために払った費用から保険金を引く必要がある。

■家族の領収書保管

医療費控除は扶養家族かどうかにかかわらず、生計を同じくしている家族全員の分をまとめて申告できる。社会保険労務士の井戸美枝氏は「共働き世帯などでは高収入で所得税率の高い人に集約すればいい」と助言する。申告するには医療費の領収書などが必要。健康保険組合から送ってくる「医療費のお知らせ」は領収書の代わりにはならないので気をつけたい。

家族の健康はお金には代えられないため医療費は家計の聖域になりやすいが、その仕組みをよく理解すれば節約の余地がある。病院や調剤薬局などの領収書は普段から保管しておこう。家族でどの程度医療費がかかっているかを把握できるし、10万円を超えていれば確定申告ができる。

「年明けから6月ごろまで飲む薬なので少しでも安いほうがいい」。こう話すのは東京都の会社員、松岡拓也さん(仮名、46)。昨年、花粉症の内服薬をサノフィ(東京・新宿)の「アレグラ錠」から同社と日医工の合弁会社が扱うジェネリックに替えた。1日2錠、6カ月間の服用で約3300円が浮くという。

ジェネリック医薬品は開発に巨費を投じた先発医薬品の有効成分の特許が切れるタイミングを見計らって後発薬メーカーが発売する。有効成分が同じなので薬の効き目や安全性は先発薬と同等。国が決めるジェネリックの薬価は原則として先発薬の60%からスタートし、2年に1回の薬価改定を経て同20%前後に下がることもある。

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