WOMAN SMART

朝・夕刊の「W」

女性の健康問題 男性上司はどう対応? 更年期障害、妊娠…知識得て支援も

2014/11/8

 企業などで女性社員の健康増進を目指す動きが広がっている。女性が活躍するために不可欠との意識が広がりつつあり、男性も知識を持って支援しようと模索を始めている。

 「食生活からみた健康状態を具体的に教えてくれて役に立った」。東京・丸の内の企業に勤める永瀬真純さん(36)は満足そうに話した。永瀬さんは10月下旬、三菱地所がタニタなどと組み「まるのうち保健室」と名付けた健康相談を受けた。主に丸の内にオフィスがある企業で働く女性向けに健康維持のための食生活改善を提案するのが目的。食事メニューを申告したうえで、体格指数(BMI)や骨密度などを測定。管理栄養士が20分個別にカウンセリングする。

近隣で働く女性向けに運営されている「まるのうち保健室」(東京都千代田区)

 婦人科医師によるミニ講演会もあり、月経や妊娠の仕組みなども解説する。参加費は1回500円で9月から毎月1回、2015年3月まで開催予定。定員は1回120人で2月までほぼ予約でいっぱいだという。企画した三菱地所の井上友美さん(35)は「女性特有の体調管理について本人が知る機会を作りたかった。予想以上の反響でニーズの高さを感じた」と話す。

 女性ホルモンの影響を受けやすい女性の健康管理は男性とは違う側面がある。例えば月経時に腹痛や頭痛、吐き気などで日常生活に支障をきたす月経困難症や、ほてりや動悸(どうき)、倦怠(けんたい)感などをもたらす更年期障害は働く女性にとり厄介な病気だ。

 東京大学の大須賀穣教授とバイエル薬品(大阪市)などの研究では、月経困難症などで休業や仕事の効率低下につながるケースも多く、社会的損失は年約6800億円と試算する。

女性社員の健康管理を促進するため、専用サイトを開設したヤフーのプロジェクトチーム(東京都港区)

 ヤフーは今年、女性社員の健康課題に取り組む支援プロジェクトを発足させ、10月に専用の社内サイトも開設した。主体は人事部に当たる人財開発本部と健康管理を担う健康推進センター。同社は社員約5000人のうち3分の1弱が女性。女性の働きが生産性向上を左右するという認識が広がる一方で、女性部下の体調不良への対処法などでとまどう男性上司も増えた。

 ここで活用したのが「女性の健康検定」という資格認定試験。実施主体はNPO法人女性の健康とメノポーズ協会(東京・新宿)で、女性の健康に関する基礎知識や対処法などが身につく。男性4人を含む20人が6月の試験を受験。全員合格し、相談役として動き出した。西知之室長(62)は「男女ともにデリケートな問題として避ける傾向が強いが、知識不足が原因。知れば話せるし、解決法も見えてくる」と話す。

WOMAN SMART新着記事

ALL CHANNEL