重い副反応が報告される子宮頸がん予防のHPVワクチン。この副反応について日本線維筋痛症学会と難病治療研究振興財団の研究チームが独自調査した結果を2014年9月に発表。接種後に起こる一連の症状を、「HPVワクチン関連神経免疫異常症候群（HANS）」ととらえて治療し、接種者全例の調査で原因を究明する必要性を訴えている。
厚生労働省はその撲滅を目指して2013年4月から予防ワクチンの定期接種化を始めたが、重篤な副反応報告があり、同年6月14日に積極勧奨を一時中止した「HPVワクチンを接種して1年以上たってから、全身の痛み、月経異常、体の震え、歩行困難、下痢、記憶障害など現代の医学では説明できないさまざまな症状が次々と起こっている。厚生労働省の予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会は『心身の反応』『自然発症の紛れ込み』とするが、それでは説明がつかない。新たな病態であるHANSととらえ、原因を徹底的に究明すべき。健康な中学生が打つワクチンなので、今のまま放置すれば、ワクチン行政に対する不信を招きかねない」。今回の研究を率いた東京医科大学医学総合研究所の西岡久寿樹所長はそう強調する。
研究チームは、2014年3月末までに厚労省に報告された2475例とチームの医師たちが治療する44例を分析。その結果、「中枢神経症状を含む広範な疼痛などを有する重篤例」は、同省検討部会が認定した176例より6倍多い1112例と判定。複数の症状が出るのが特徴だが、報告された副反応症状7676件の3割にあたる2570件が高次脳機能障害、けいれん、意識レベル低下などの中枢神経症状だったという。
