女性部長比率、外資系の伸び大きく本社「人を活かす会社」調査

「人を活かす会社」調査では回答企業に2013年度と14年度の女性管理職の数を聞いた。全体の確報値は14年度の女性部長の比率が2.9%で13年度より0.2ポイント増、女性課長の比率は5.7%で同0.3ポイント増だった。

女性部長の比率が大きく伸びた企業では外資系企業が目立った。スウェーデンに本社があるエリクソン・ジャパンは女性部長比率が28.6%に上昇した。米国に本社があるジョンソン・エンド・ジョンソンも23.8%に伸びている。両社とも世界的に女性の活用に力を入れており、国内でも社内外から管理職候補の女性を積極的に登用しているという。

国内企業ではパソナグループが10ポイント近く女性部長比率を引き上げている。31.1%は今回の調査回答会社のうち2番目に高い水準だった。女性部長比率のトップはスタジオアリスの44.4%だった。

システム開発のトランスコスモスは、「コールセンターなど女性が多い職場を抱えながら、女性の管理職は少なかった」(ダイバーシティ推進部の寺杣郁江部長)として、社内人材を育成。14年度は女性部長の数が7人増え、比率は前年度比1.9ポイント増の6.9%になった。

同社は社員の4割が女性。育児休業からの復帰率は95%まで上がったが、子育て中の女性の多くは管理職への昇格をためらっていたという。リーダーとなる女性を増やすために、08年からチームマネジメントなどを学ぶ選抜型の研修を始め、管理職候補生の育成に努めてきた成果が出始めている。「これからは多様性がないとグローバル市場で勝負できない」(名倉英紀人事本部長)と話す。