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医療保険は必要? 健保組合の負担支援制度をまず確認

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NIKKEI STYLE

日経ウーマン
Q. 病気や入院が心配…。やっぱり医療保険は必要?

A. まずは、「高額療養費制度」と、加入する健保組合の「付加給付制度」を確認して

トクニャン(以下、トク) お得情報好きなネコ、トクニャンだニャ。トクニャンの友達が最近、手術して入院したんだニャ。医療保険に入っていなくて心配していたんだけど、退院後に健康保険組合(健保組合)からお金が戻ってきたんだって! どういう仕組みなのか、ファイナンシャルプランナー(FP)の深田晶恵さんに、詳しく聞いてみるニャよ~。

深田(以下、深) トクニャンが知りたいのは、健康保険の「高額療養費制度」ですね。1カ月の医療費は自己負担の上限額が決まっていて、それを超えた金額について、国民健康保険(国保)や加入している健保組合から払い戻しされるシステムです(*)。

*入院中の食事負担や差額ベッド代などは含まない

トク へえ~、1カ月の自己負担の上限額ってどれくらいニャ?

深 年齢や所得によって違いますが、年収370万円以下の場合、上限額は5万7600円。年収370万~770万円の場合は、「8万100円+(かかった医療費の総額-26万7000円)×1%」という式で計算します。例えば、手術・入院で100万円の医療費がかかったとしましょう。窓口で支払うのは、その3割の30万円。年収400万円の人のケースで計算すると、1カ月の自己負担上限額は8万7430円。30万円を窓口で支払えば、差額の約21万円が、後日戻ってくる仕組み。入院などがあらかじめ分かっているなら「限度額適用認定証」を準備しておくと便利。医療機関の窓口で支払う医療費が自己負担限度額までとなり、一時的な出費も抑えられますよ。

トク ふーん、入院したとしても、10万円くらい用意しておけば大丈夫そうなんだニャ。ちなみに友人は、「戻ってきたお金が想像していたよりも多かった」と言っていたんだけど……。

深 それは多分、「付加給付」だと思いますよ。

組合によっては独自の「付加給付」があることも

トク 付加給付ってなんだニャ?

深 それぞれの健保組合が、設定した自己負担限度額以上の部分を、独自に上乗せしてくれる医療費サポート制度のこと。健保組合により給付の水準は異なります。例えば商社や金融機関、マスコミなどは収入にかかわらず、1カ月の自己負担限度額を2万円、電機・自動車メーカーは2万~3万円、流通系は5万円といった上限額の設定が多いですね。公務員が加入する共済組合や、私立高校・大学勤務の人が加入する私学共済の場合、所得に応じて2万5000円または5万円が限度額です。

トク 付加給付があるかどうかは、どうしたら分かるのかニャ?

深 トクニャンは、自分が加入している健保組合のホームページを見たことがありますか?

トク そういえば、ないニャ!

深 まずは、健保組合のサイトで「医療費が高額になったとき」のページを開いてみて。「高額療養費制度」の表の下に、「一部負担還元金」や「付加給付」として記載されています。ベンチャー・中小企業が加入する健保組合でも、付加給付制度を持っている可能性があるので、ぜひ一度、加入する健保組合のサイトでチェックしてみましょう。

トク 高額療養費や付加給付の制度があれば、民間の医療保険は必要ない気がしてきたニャ~。

深 そもそも民間の保険は、公的な制度や貯蓄ではカバーできないリスクに対して備えるもの。雇用が安定している正社員や公務員、共働きなどの場合は、民間保険に頼らなくても大丈夫。一方、シングルで貯蓄がほとんどない場合や、長期入院すると収入が激減するフリーランスや派遣社員などは、入院による経済的リスクが高いと言えます。一定以上の貯蓄がなければ、「保険料が安い掛け捨ての医療保険」で備えておくと安心かもしれません。

この人に聞きました

深田晶恵さん
ファイナンシャルプランナー。独立系FPとして、利用者目線でのマネー情報を発信している。『知識ゼロの私でも! 日本一わかりやすい お金の教科書』(講談社)など著書多数。

(取材・文 澤田聡子、イラスト おおの麻里)

[日経ウーマン 2021年8月号の記事を再構成]

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