このため、チャレンジ転職をするには自身の家庭の状況を踏まえながら、タイミングを考える必要があります。まだ子供の教育費がかからないうちにチャレンジ転職を行って成功し、年収が1200万円まで上昇したとします。仮に次のチャレンジ転職を行い、年収が3割下がったとしても840万円ですから、教育費がかかるようになってもギリギリ大丈夫と決断できるでしょう。しかし、教育費がかかるようになった段階で、年収800万円の人が600万円に下がるチャレンジ転職を行うのは、家計的にかなり難しくなります。

以上のように、年収を大幅に増やしている人はチャレンジ転職を行っているが、それには年収が下がるリスクを取る必要があります。さらに、家庭がリスクを取れる状況になければ、チャレンジ転職は難しいことを理解しておくべきでしょう。

丸山貴宏
クライス・アンド・カンパニー社長。リクルートで人事採用を7年担当した後、1993年に30~40代の経営幹部を中心にしたビジネスプロフェッショナルのための人材紹介会社、クライス・アンド・カンパニーを設立。著書に「自分に合った働き方を手に入れる!転職面接の話し方・伝え方」「そのひと言で面接官に嫌われます」ほか。

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