「文系人間」でもDX人材に カギは仲間と3ステップ

企業はDX人材の確保が課題(写真はイメージ=PIXTA)
企業はDX人材の確保が課題(写真はイメージ=PIXTA)

日本の大手企業はいずれもデジタルトランスフォーメーション(DX)への対応に力を入れている。しかし、問題はデジタルをフル活用し、ビジネスモデルの変革を担うDX人材をどう確保するかだ。これまで営業や事務職などを担ってきた「文系人間」でもDX人材になれるのか。IT(情報技術)のオンライン教育サービスを手掛けるアイデミーの社長兼最高経営責任者(CEO)の石川聡彦さんに聞いた。

エンジニアは理系優位 リーダーは事業の改革者

「基本は文系出身者でもDX人材になれる。ただ、一言でDX人材といっても2つのタイプに大きく分かれる」と石川さんは話す。人工知能(AI)技術を駆使してシステム対応を担うエンジニア系の人材とプロジェクトのまとめ役となるDX事業推進のリーダー的な人材だ。

エンジニア系の人材になるには理系出身者の方が優位だ。統計学など数学的な知識をベースに「Python(パイソン)」と呼ぶAI向けプログラム言語を学ばなくてはいけないからだ。デジタルに疎い文系出身者が転換するのは容易ではない。しかし、企業が最も求めているのはプロジェクトの推進者。DXの成否を握るのはこの人材だ。文系も理系も関係ない。大前提として、経営全般に明るく、会社の各事業や将来の方向性を十分に理解している人物が適任と言えそうだ。

単純に「DX人材=デジタル人材」というわけではない。営業部門に顧客管理ツール「セールスフォース」を導入し、データを見える化したとしても、それは本当の意味でのDXとは呼ばない。データ解析した結果、従来の販売モデルを改め、サブスクリプション(定額課金)型などのモデルに変えた方が利益の最大化につながると判断し、実行するのが真のDX人材だという。デジタルツールよりも現状の事業の課題を把握し、改革する力こそが必要なのだ。

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