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写真はイメージ=PIXTA

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出世の選択肢が増えたとは言え、王道はやはり社長になることでしょう。今どきは起業すればだれでも社長ですが、できることならステータスと報酬額もそろっている方がよいですよね。だとすれば手っ取り早いのは今いる会社の社長を目指すことです。そのためにとるべき行動はなんでしょう。

競争相手人数を意識してみよう

人事コンサルタントとして30年近くも仕事していると、その間に出世していく人たちを数多く見ます。20代後半だった主任が、30年の間に役員になり常務になり、次の社長候補になっている、なんてことはごくあたりまえにあります。

逆に、40歳くらいで中途採用された人がその10年後に社長になる、なんてことはまだまだレアケースです。むしろ新卒や第二新卒くらいで会社に入った人が20年とか30年の経験を積んで出世していくことが一般的です。

仮に500人の会社だと、出世の競争相手人数はだいたい25人前後です。あなたの会社の出世競争人数を計算するなら、以下のように考えてみてください。

社員数÷20
(社員数÷40×2)

1000人の会社だと50人。1万人だと500人ということになります。

この計算式の根拠は、年次で割り戻した社員数(同期の数)+プラスマイナス1年次の社員数のそれぞれ半分、です。正確に計算するなら「社員数÷38×2=社員数÷19」となりますが、切りよく20としています。

大手商社や銀行、役所などは典型的にこの数式が当てはまります。新卒一括採用が主な採用手法の組織では、出世についてある程度年次で管理していかないと運用が難しいからです。また年次管理がしっかりしてくると、社内の序列もできてきます。暗黙の先輩後輩関係が根付いている組織で、極端な抜てきを乱発していると社内秩序が崩壊する危険性もあります。だから自然と年次管理による出世がされてしまうのです。

もちろん社歴の若い会社や、若い人がすぐにやめてしまうようないびつな年齢構成の会社は違います。

例えば社歴の若い会社だと、年次管理されているのは若い人だけで、年長者はポストに固定化されている場合が多いようです。ビジネスが成長しているのなら若い人≒おおむね35歳以下の人数を20で割ればそれが競争相手になるでしょう。けれども成長率が10%を切っている場合だと、むしろ年長者がポストをどかない限り出世できない傾向があります。

社歴に関わらず、年長者割合の多い会社では逆に出世できる可能性は高まります。役職者が45歳以上に固まっていて、30代社員が少なかったりすると若い人にとってはさらにチャンスです。年長者の引退に伴う飛び級出世もしやすいことが多いからです。

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