増える「おうちごはん」 家電も食材宅配連携で後押し大河原克行のデータで見るファクト

家族で食事をする機会が増えている(写真はイメージ=PIXTA)

新型コロナウイルス禍で、食生活は大きく変わった。総務省統計局の家計調査結果によると、2021年2月の外食費(2人以上の世帯における「外食」)は、新型コロナウイルスが広がる前の20年2月と比較すると33.3%も減少。一方で、デリバリーサービスを含む食料の20年におけるネットショッピング支出は、19年より55.9%も増加したという。

農林水産省の調査でも、家族と食事をする回数が新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて増加したという回答は20%に達した。食事作りに要する時間や労力が増加したという回答も16.1%あった。

これらのデータが示すように、外食が減る一方で、「家でもおいしく、楽しく食事をしたい」というニーズが高まっている。それは、調理家電の販売や利用が増加していることからも裏づけられる。

日本電機工業会(JEMA)の調べによると、電子レンジの国内出荷数量は21年5月まで8カ月連続で前年比プラスを維持。21年5月は5月単月として過去最高の出荷数量を達成した。

特に高機能モデルの人気が高い。JEMA調査で20年度の実績を見ると、電子レンジ市場全体では前年比8%増であるのに対して、8万円以上の高価格帯製品は同14%増と高い伸びを示している。

巣ごもり需要で電子レンジの販売が伸びている(シャープの資料より)
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プロ級の調理ができる高価格帯製品が好調
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