再雇用か転職か起業か 定年後の働き方とお金を考える『「サラリーマン女子」、定年後に備える。』より

「人生100年時代、定年後も働き続けたほうがよさそうだけど、どんな働き方ができるのかイメージできない」――そんなふうに思っている現役世代は多いはず。新刊『「サラリーマン女子」、定年後に備える。』(日経BP)の著者である、確定拠出年金アナリストの大江加代さんは、「定年後も働き続けることで、日々の生活を支えてくれる収入が得られるとともに、自分が世の中に必要とされていると実感でき、心身の健康や生きがいにもつながります」と語る。

「定年後は、自分のやりたいことや好きなことを軸に仕事をするのがおすすめですが、自分に合った働き方でなければ、長続きしません」という大江さんに、定年後の働き方とお金についての心構えを、タイプ別に提案してもらった。

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環境の変化がストレスになる人は「再雇用」向き

再雇用とは、正社員という雇用形態が定年と同時に終了した後、年単位の契約社員などの形で本人の希望に基づき、再度雇用する制度。勤務日数を複数のタイプから選べることが多く、大企業を中心に60歳以降の雇用形態として、多くの企業で用意されている。

職場の雰囲気や同僚、仕事内容など、勤務する会社に愛着がある人、また、環境の変化がストレスになるタイプの人には、慣れ親しんだ環境で働き続けられることがメリット。一方で再雇用後には責任や権限が減り、「後輩の上司に仕える」というケースも多いので、それをいとわないタイプに向いている。

再雇用で働くにあたっては、自分の役割の範囲を会社側によく確認しておくこと、そして業務関連の知識はアップデートを怠らないことも大切だ。さらに、再雇用終了後の居場所づくりのため、再雇用開始と同時に、先々どんな活動をしていきたいか、考え、準備しておくことをおすすめしたい。

金銭面では、雇用形態が変わることで給与が下がったり、正社員のときには当たり前だった処遇が受けられなくなったりする可能性がある。住宅ローンや子供の教育費支出がまだ残っている場合は、月次収支が赤字に陥るケースも。会社が行うリタイアメントセミナーに積極的に参加するなどして情報収集しておくことが大切だ。

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スキルに自信があり、柔軟な人は「転職」向き