スキルに自信があり、柔軟な人は「転職」向き

これまでのキャリアを生かし、新天地でチャレンジしたい人には、転職がおすすめだ。転職先では、自分の専門領域だけにとどまらず、前任者の後釜として何事にも柔軟に対応できるタイプが好まれる。特に女性の場合、年齢が上がるほど転職は難しいと思われていたが、近年は40歳以降の女性の転職も伸びており、「職種・業界をまたいだ転職」も多くなっている。また、管理職に一定の女性比率を求める流れは変わらない。

転職に向いているのは、「これまでに培ってきたスキルを他社でも生かせそう」「環境の変化や、仕事のやり方を変えることに抵抗がない」「新しい仕事にも積極的に挑戦したい」という人だ。転職を視野に入れているのであれば、定年のタイミングではなく、40~50代のうちに転職に挑戦すると、より選択肢も広がるはずだ。

転職する際に気を付けたいのは、前職の会社に「年金」制度がある場合。確定給付企業年金(DB)は、中途退職すると一時金で受け取るか、他の年金制度に持ち運ぶことになる。現役時代に一時金で受け取ってしまうよりも、60歳以降に受け取るほうが収入や税制面で賢明なので、他の年金制度(転職先の企業型確定拠出年金や、iDeCo=個人型確定拠出年金、企業年金連合会)に持ち運ぶのがおすすめだ。さらに、長期勤続者の場合、中途退職後も元のDBで資産を預かってもらい、60歳以降に受け取れることもあるので確認してみよう。

一方、60歳まで「持ち運び」が義務付けられている「確定拠出年金」は、企業型・個人型(iDeCo)とも、転職時に持ち運びまたは届け出事項を変更するといった手続きが必要となる。企業型確定拠出年金の場合、退職して半年以内に手続きしないと、積み立てた資産が自動的に現金化され、毎月、手数料分が目減りしていくことになるので、転職を決めたらすぐに持ち運びの手続きをしよう。

社会貢献意欲が高い人は、NPOやコミュニティービジネスに

社会に貢献することへの意欲が高い人や、地域をより良くすることに関心がある人には、NPO団体などでコミュニティービジネスに参画する働き方もおすすめだ。求められるスキルもさまざまで、団体の活動に関する専門的知見や経験だけでなく、サイト制作や業務マニュアルの作成をはじめ、資金管理や経理の経験が喜ばれるケースもある。最近は「プロボノ」といって、職業上持っている知識やスキルをボランティア活動に生かす取り組みもあるので、現役時代からプロボノとして参加し、定年後の活動につなげるのも手だ。

こうした働き方は、社会的な課題の解決に関心があることに加えて、「経済的な不安はそれほどない」という人に向いている。有償で人材を求めるNPO団体も増えてきているとはいえ、一般企業で働くような水準の給与が支払われることは期待しにくいからだ。

NPO団体やコミュニティービジネスへの参画を考えている人は、これまで勤めてきた企業の退職金や企業年金、公的年金だけで生活できるかどうか、冷静にシミュレーションしておくことが必要だ。もし、経済的に厳しそうであれば、再雇用で働きながら、ボランティア活動に参加するという選択肢も考えたい。

「好き」「やりたい」が明確な人は、起業で生涯現役も

「やりたいこと」や「好きな仕事」がはっきりしていて、それを誰からも拘束されることなく、自分の裁量で自由に仕事をしてみたい人には、起業が向いている。「雇われの身」ではなくなるので、引退時期を自由に決められることもメリットだ。働く時間や日数を適度に減らして「細く長く」働き続けることもできる。

ただ、起業してすぐに安定収入が得られるようなケースはまれ。顧客を得るための地道なPR活動をいとわずできること、さらに事業がたとえ失敗したとしても経済的には困らないことが前提条件になる。

経済的に厳しそうな場合、現在の勤め先が副業を認めているようなら、「再雇用で一定の収入を得ながら、やりたい仕事を副業として起業する」ことも一つの手だ。

起業にあたって気を付けたいのは、「事業に回す資金はここまで」という線引きをしておくことだ。借金をしなければならないような事業は、シニア起業としてはリスクが高すぎるのでおすすめできない。また、収入がないからといって「自分がやりたくない仕事」を引き受けた結果、苦労することになっては、元も子もない。最悪の事態を想定し、「事業が失敗したとしても、これまでの蓄えと退職金、公的年金で生活できるかどうか」だけは、事前に必ず確認しておこう。

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