塾や習い事、いくらかける? 老後資金の目減りに注意

2021/5/5
写真はイメージPIXTA
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多くの家計を見ていると、私立学校に通わせているわけでもないのに、1カ月の教育費が10万円以上もかかっているケースをちらほらと見かけます。10万円までいかなくても、お子さん1人に2万~3万円かけているご家庭はよくあるもので、1人に4万~5万円もかけているご家庭も少なくありません。特に受験を控えた小学6年生、中学3年生、高校3年生のお子さんの塾代は、当たり前のように大きくなっています。

文部科学省の「平成30年度子供の学習費調査」をみると、年間の補助学習費は学校種別により金額に開きはありますが、公立校の場合で小学6年生は約13万円、中学3年生は約36万円、高校3年生は約21万円です。私立校ではおおむねそれ以上かかっています。

では、どのくらいの子どもが塾などに通っているのでしょうか。ベネッセホールディングスが実施した「第3回 学校外教育活動に関する調査 2017」の結果を見ると、就学前から高校生までの子どもの41.4%が、何かしらの塾や教室に通っています。小学生、中学生でその割合は大きくなり、就学前は20.4%、小学生49.1%、中学生57.0%、高校生36.5%です(高校生のデータには高校3年生は含まない)。細かなデータを見ると、小学生、中学生には重複して塾などに通う子が多いということもわかります。

また、1つの塾にいくらの授業料がかかるのかも気になるところです。塾には集団指導塾と個別指導塾があり、1教科の授業料は、集団指導で月に1万~2万円ほど、個別指導になると2万~3万円ほどかかります。学年や塾により変動はあるでしょうが、複数科目を学びに行けば、結構大きな金額が毎月かかるのです。

子どものために必要で仕方がない塾代ですが、家計の負担は大きくなりがちなことがわかります。

他にもかかる学校外活動費

また、塾にかかる費用は、月の授業料だけではありません。長期休暇の時に実施される夏期講習、冬期講習の時には5万円、10万円がかかることもありますし、塾によっては20万円を超える講習料金がかかる場合もあります。受験直前には直前講習があったり、年末年始に「合宿」などが行われることもあります。

お金が支払える、子どものためにお金をかけてあげたい、そういう気持ちがあれば塾などにいくらでもお金がかけられる状況がそろっているのです。特に長期休暇などの講習は、ボーナスから払えばいいなどと考えがちで、支払いやすく思えてしまいます。

さらに、子どもの学校外活動費としてかかるのは、塾だけではありません。小さなころは健康のためにとか、有名大学の学生の多くが子どものころ習っていたからと、水泳や絵画、書道、体操や空手などのいわゆる「習い事」をしているお子さんもいます。

かけてあげようと思えばいくらでもかけられるのが、教育費です。ですが、かければよいというものでもありません。家計の負担の度合いや貯金とのバランスを考えていかねば、将来、思いもよらないことが起きかねません。また将来だけではなく、今の生活でも、我慢を強いられる場面が多くなるかもしれません。塾代などはその負担の度合いを考えましょう。

塾代で親の老後を台無しにしてはいけない

かけようと思えばいくらでもかけられる教育費。我が子かわいさで際限なく、無計画に支払っていると将来どのようなことが起こるか、想像したことはあるでしょうか。

子どもが育っている間に気になるのは教育費。とてもよく理解できます。ですが子どもが独立した時に、家庭はどうなっているでしょうか。親は定年間近、または定年を過ぎているということもあるでしょう。そういう時期になって、ようやく気が付くのです。「老後暮らしていく資金がない」と。

今はただでさえ年金だけで生活するのは難しいといわれています。2019年には「老後資金2000万円」が話題になりました。定年後に2000万円程度の資産が必要、という金融庁の試算です。実際に必要な額は個別に異なりますが、年金暮らしを支えるための資金がないと、安心できないのです。

教育費と老後資金は、綱引きの関係です。教育費にお金をかけすぎれば、老後資金が減っていく。これが当たり前に起こるのです。

多くの子どもが通う塾。みんな通っているからというだけで行かせるのはやめましょう。何のために塾に行くのか、目的は何なのか。そこをはっきりさせ、必要な部分だけに通わせるのでよいのではないでしょうか。

塾代、教育費の負担は一時とはいえ、親の収入の多くを使います。収入と将来の資金計画を鑑み、無理なく負担できる金額を考えながら、その範囲で子どもにお金をかけてあげることが、子どもにも親にも、よいことではないでしょうか。

横山光昭(よこやま・みつあき)
家計再生コンサルタント、株式会社マイエフピー代表。お金の使い方そのものを改善する独自の家計再生プログラムで、家計の確実な再生をめざし、これまでの相談件数は2万3000件を突破。著書に『はじめての人のための3000円投資生活』『年収200万円からの貯金生活宣言』など。オンラインサロン「横山光昭のFPコンサル研究所」を主宰。