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面接では一緒に働きたくなる人物イメージを示すのが重要(写真はイメージ =PIXTA)

面接では一緒に働きたくなる人物イメージを示すのが重要(写真はイメージ =PIXTA)

日経HRが実施した転職エージェント調査(2020年12月中旬に実施し、75人の転職エージェントが回答)では、コロナ禍で企業側の選考基準が厳しくなり、なかでも最終面接のハードルが上がったことを指摘する声が多かった。約4カ月が過ぎ、企業の求人需要や選考基準はどう変わったか。最終面接を突破するコツを含め、幹部層の転職を支援するジェイエイシーリクルートメントの富永暢昭さんに話を聞いた。

――コロナ禍が1年を超えた現時点での企業の求人需要や選考基準をどうみていますか。

「突然の『コロナショック』への対応を迫られた企業は、昨年末ごろまで中途採用において明確な方向性を示せないまま、その都度、対応を余儀なくされた『混乱期』にあったといえると思います。例えば、最終面接で落ちるケースが増えたというのは、現場(採用部門)がコロナ禍前の基準で最終面接まで進めたものの、コロナ禍後の経営環境にシビアな経営層がより厳しいものさしにかけたことで『見送り』になった、つまり、混乱が続くなか、経営層と現場の目線がずれていたことが一因だったと考えられます」

「今年に入り、企業の中途採用に少し変化が出てきました。経営層を中心にコロナ禍で生き抜く方向性が見えつつあり、昨年までの『コロナ混乱期』を脱し『コロナ定着期』になったと感じます。『定着期』では、経営層と現場の認識のずれが小さくなったため、1次面接の段階から選考基準が厳しくなり、最終で落ちることが減ってきたようです。求人需要に関しては、外食・小売りなど店舗ビジネスのセクターは厳しい状況が続く一方、好業績企業では昨年採用を控えた影響で人手不足になっており『昨年の分まで採用したい』という声も聞かれます」

「今後のコロナ禍の状況次第ですが、今年度(22年3月期)の中途採用は全般に回復基調が見込まれ、コロナ禍前の水準に戻る可能性もあります。ただ、依然として先行き不透明な時代であることに変わりなく、選考基準を緩めてまで採ろうという動きは見られません。コロナ禍前は『スキルの評価:非常に高い、人柄の評価:少し低い』という人材が採用されていた企業でも、今は両方とも『非常に高い』でなければ採用しないといったように『妥協せずしっかり見極める』という方針の企業が大半を占めています」

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