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家庭内で待機電力が大きいものは? クイズで知るエコ

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NIKKEI STYLE

環境意識が高まり、自然と共生する「エコ」な行動が脚光を浴びる。日々の暮らしにも影響する地球環境問題について少しは知っておきたい。クイズで1000人に聞き、間違った人が多い順にランキングした。

1位 太陽光発電導入量が最大の国は?

 146人
(1)ドイツ (2)日本 (3)中国

太陽光発電は再生可能な自然エネルギーの代表格だ。世界中で普及が進み、IEA(国際エネルギー機関)によると、2019年の世界の太陽光発電の累積導入量は国別シェアで上から中国約33%、米国約12%、日本約10%、ドイツ約8%。735人がドイツを選んだ。

ドイツは再生可能エネルギーによる発電が全体の4割を超える。ただ電力需要は国内総生産(GDP)との相関が強く、世界2位の経済規模を持つ中国が太陽光発電量でも上回る。太陽光発電パネルのシェア上位3社も中国企業が占める。

中国ではエネルギー消費量の約6割が石炭で、資源の制約や大気汚染などの問題から太陽光発電への移行を進める。習近平国家主席は20年の国連総会で、「30年までに二酸化炭素(CO2)の排出をピークアウトさせ、60年までにカーボンニュートラルを達成する」との目標を示した。

<正解は(3)>

2位 家庭内で待機電力が大きいものは?

 210人
(1)テレビ (2)冷暖房エアコン (3)ガス温水器

節電で話題に上ることの多い「待機電力」。省エネルギーセンターの調査によれば、1世帯の平均年間消費電力量のうち約20分の1が待機電力だ。回答者では年配層よりも若者の方が正解率が高かった。若者世代の環境への意識の高さが表れた。

待機電力の半分を5つの電気機器で占める。1位は19%のガス温水器(ガス給湯器、ガス給湯つき風呂がまを含む)で、2位テレビ(10%)、3位冷暖房エアコン(8%)、4位電話機(8%)、5位DVDレコーダーなど録画・再生機器(6%)となっている。

ガス温水器は構造上、電源をコンセントから簡単に抜くことができないので「主電源」を切ろう。冷暖房エアコンもシーズンオフ時には電源をコンセントから抜いておくと節電に有効だ。

<正解は(3)>

3位 ミレニアル世代の特徴として誤りは?

 235人
(1)貯蓄志向が薄い (2)つながりなどを重視 (3)家・車の所有への関心が薄い

ミレニアル世代とは2000年以降に成人を迎えた世代を指す。子どものころからインターネットが普及し、デジタル機器の利用にも手慣れているのが特徴だ。米国の研究によると、環境・社会問題に関心が高いとされ、他者とのつながりを重視する。

回答では全ての世代で「家・車の所有への関心が薄い」を選ぶ割合が高かった。ミレニアル世代にはシェアリングサービスが人気なことから、マイカーの所有にさほどの関心を抱かないとされる。

日本のミレニアル世代は物心がついたときから景気低迷や就職氷河期などを経験した人が多く、バブル期に社会人や大学生だった50代以上に比べて堅実で貯蓄志向が高いとされる。

<正解は(1)>

4位 10分間のアイドリングをやめて1カ月続けるとガソリン代の節約額は?

 269人
(1)約500円 (2)約1500円 (3)約3000円

アイドリングとは、自動車をエンジンをかけた状態のまま停止すること。排気量2000ccのエンジンを10分間アイドリングすると、エアコンを切った場合で130ccの燃料を消費する。1カ月(30日)続けたとして3.9リットルを使う。レギュラーガソリン1リットル=130円で計算すると月507円になる。

停止したときに自動的にエンジンが止まる機能の付いた車が増えている。ストップ・アンド・ゴーの運転を繰り返す街中では燃費を節約できる。アイドリングストップするとCO2の排出抑制や騒音軽減にもつながる。回答では(2)の約1500円を選ぶ人が全世代を通じて多く、正解率が高かったのは50代(男女ともに32%)だった。

<正解は(1)>

5位 国内の家庭、店舗などから1年間に出るごみの量、1日1人当たりだと?

 314人
(1)約500グラム (2)約1キログラム (3)約3キログラム

環境省の発表によると、日本国内で1年間に出るごみの量は、2018年度で4272万トンと東京ドーム約115杯分になる。1人1日当たりでは918グラムに達する。この数値は年々減っているものの、「日々の生活ごみは、マイボトル、マイバッグを持ち歩いたり、必要な分しか買わないなどの工夫で減らすことができる」と、FoE Japanスタッフの高橋英恵さんはアドバイスする。

20代は42%が正解を選んだのに対して、50代、60代の正解率はいずれも25%と低かった。若年層の正解率を男女別に見ると、20代男性が44%に対し20代女性は39%、30代男性38%に対し30代女性30%。いずれも男性が女性を上回った。

<正解は(2)>

6位 日本に生息する生物のうち絶滅危惧種は?

 324人
(1)約2600種類 (2)約3700種類 (3)約4500種類

絶滅の恐れのある野生生物の種の一覧は「レッドリスト」と呼ばれ、環境省や非政府組織(NGO)などが作っている。動物では哺乳類、鳥類など、植物では藻類、菌類など分類ごとに整理され、環境省が昨年公表した「レッドリスト2020」では、絶滅危惧が40種増え、合計3716種となった。魚類、サンゴ類など絶滅の恐れのある海洋生物のレッドリスト(17年公開)と合わせると3772種ある。

回答では(3)の約4500種を選んだ人が男女とも半分前後を占めた。一方、世代別で正解率が最も高かったのは20代の43%。特に20代女性は47%の高い正解率だった。

<正解は(2)>

7位 「発電の安定性」で、他より劣る再生可能エネルギーは?

 327人
(1)水力 (2)バイオマス (3)太陽光

選択肢はすべて再生可能エネルギーだが、「気象条件や時間帯などの制約があるものと、安定供給が見込めるものの違いを理解しているかがポイント」(日経TEST編集長の石塚慎司さん)。太陽光は天候で出力が変わるため他の電源との組み合わせが必要だ。家庭用電池の開発や送配電網の強化が進む。

正解率が最も高かったのは年代別で60代の41%で、最も低かったのは40代の26%だった。(2)のバイオマスを選んだ人が52%と半分を超えた。バイオマス火力は間伐材などを燃料にする。必要十分な量の確保が課題となっているが、燃焼による発電効率は比較的安定している。

<正解は(3)>

8位 伐採などにより1990年から25年間で消滅した世界の森林面積は?

 350人
(1)日本の国土と同じ (2)日本の国土の3倍強 (3)日本の国土の約10倍

世界の陸地面積の約3割を占める森林が地球温暖化や都市開発・開墾などの影響で徐々に少なくなっている。2019年の「こども環境白書」によると、1990年からの25年間で日本の国土の3.4倍にあたる約1億2900万ヘクタールの森林がなくなった。森林は二酸化炭素(CO2)を吸収する役目を果たす。

近年では南米アマゾンの熱帯雨林が違法伐採や畜産、採掘などにより破壊され、オーストラリアなどでは干ばつなどが原因の森林火災が発生している。「生物多様性の確保や先住民の権利保護の観点からも保全が急務」と高橋さんは訴える。

<正解は(2)>

9位 断熱性が一番高いものは?

 382人
(1)鉄 (2)木 (3)コンクリート

熱の伝えやすさを示す「熱伝導率」をみると、木はコンクリートと比べて約11分の1、鋼材と比べて約480分の1だ。熱を伝えにくく、自然の断熱材ともいえる。

「脱炭素社会の実現に向け、建物の断熱性強化は大きなポイント。長野県などでは保育園や記念館といった公共施設など都市インフラでの木材の利用が始まっている」と高橋さん。回答では(3)のコンクリートを選ぶ人が497人と半分を占めた。正解率が最も高かったのは60代の47%で、最も低かったのは20代の28%だった。

<正解は(2)>

10位 地質学的遺産の保護・振興を目的に認定される地域は?

 563人
(1)世界自然公園 (2)ユネスコ世界ジオパーク (3)世界自然共生圏

大地の上に広がる生態系の中で人類は生活し文明を育んできた。山、河川、丘陵など普段は何気なく接している景色が何千万年、何億年という年月をかけてつくられたことに思いを巡らせれば人間もその一部だということがわかる。

ジオ(大地)とパーク(公園)を組み合わせた造語のジオパークは、地球の見どころとなる場所について多くの人が学び、地域の素晴らしさや人々の暮らしを守るために活動する。国内は日本ジオパーク委員会が認定した「日本ジオパーク」が2020年4月時点で43地域あり、洞爺湖有珠山(北海道)、島原半島(長崎県)など9地域が「ユネスコ世界ジオパーク」に認定されている。

<正解は(2)>

正解した人が多かったベスト3

1位 暖房便座、未使用時にフタを閉めると?

 860人 
(1)節電 (2)電力使用が増加 (3)変化なし

<正解は(1)>

2位 肺がんの原因を理由に2006年に禁止されたのは?

 758人
(1)アスベスト (2)ホルムアルデヒド (3)PCB

<正解は(1)>

3位 自然環境の中で枯渇しないエネルギーは?

 715人
(1)エネルギーミックス (2)生物生産力 (3)再生可能エネルギー

<正解は(3)>

エシカル消費も重要に

自身の「エコ」への意識や関心が周りの人より高いか聞いたところ、「(高いと)思わない」が656人で「思う」の344人を倍近く上回った。「再生可能エネルギー」や「バイオマス」といった知識や名称を問う質問では総じて正解率が高かったが、1日当たりのごみの排出量や電気機器の待機電力の問題など身近なテーマでは意外に低かった。生活者に本当にエコの意識や行動が根付くまでには、まだまだ時間がかかりそうだ。

世界から「気候変動問題への取り組みが生ぬるい」と批判されていた日本も、昨年末に菅義偉首相が2050年の温暖化ガス排出「ゼロ」を打ち出した。これで21年は国内でも本格的に議論が進みそうだが、企業や行政の取り組みとともに、生活者(消費者)の意識改革も必要になってくる。

石塚さんは「省エネルギーだけではなく、『価格が多少高くても温暖化ガスを排出しない製品を買う』など、社会や環境のことを気遣って行動するエシカル(倫理的)消費の視点も脱炭素経済を実現するには重要になる」と指摘する。

ランキングの見方

 人数は正解を選択した回答者数。正解率の低かった設問から順位付けした。イラストは三井俊之。

調査の方法

 東京商工会議所主催の「eco検定」、日本経済新聞社の「日経TEST」各事務局の協力、環境省などの公表資料やデータなどをもとに環境に関する20問を作成。ネット調査会社、マイボイスコム(東京・千代田)を通じ、全国の20~60代の男女1000人(各世代とも男女同数)に解いてもらった。質問文はオリジナルを一部修正。結果には石塚慎司・日経TEST編集長、高橋英恵・FoE Japanスタッフ、寺山恵・日興リサーチセンター社会システム研究所長がコメントした。

(生活情報部 木ノ内敏久)

[NIKKEIプラス1 2021年1月9日付]

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