7割弱は異業種に転職 変化対応力を磨き逆境に備えるエグゼクティブ層中心の転職エージェント 森本千賀子

異業種への転職では面接にいっそうのアピール力が求められる(写真はイメージ) =PIXTA
異業種への転職では面接にいっそうのアピール力が求められる(写真はイメージ) =PIXTA

今の会社に不満を抱いて転職を考えた場合、多くの人はまず「同業種・同職種」での転職先を探すのではないでしょうか。しかし、実のところ、異業種・異職種への「越境転職」を実現している人のほうが圧倒的に多いのです。

2020年1月、リクルートキャリアが転職エージェントサービス「リクルートエージェント」の約10年間(2009~18年度)の転職決定者を分析し、転職市場動向データを発表しました。そのデータによると、この10年の転職事例のうち、同業種内の転職は3割(32.6%)にとどまり、異業種への転職は7割弱(67.4%)に達しています。

異業種への転職は年々増加傾向で、さらに3人に1人が「異業種×異職種」への転職を果たしているのです。

興味深いデータがもう1つあります。人材サービス産業協議会が実施した「ホワイトカラーの中途採用実態調査(13年)」で、採用を行った企業に「採用時にもっと評価しておけばよかったこと」という質問を投げかけたところ、「人柄」「専門以外の遂行能力」と回答した人事担当者が多数見られました。

「人柄」というのは、性格タイプというより、考え方や価値観を指し、「会社のカルチャーにフィットするか」「会社が大切にしている理念や価値観に共感できるか」といった部分であると推測しています。「専門以外の遂行能力」とは、例えばコミュニケーション力・課題分析力・交渉力・調整力などの「ポータブルスキル(業種・職種問わず持ち運び可能なスキル)」と解釈できます。

この調査から7年経過していますが、昨今、採用担当者の意識は、より「理念・価値観」「ポータブルスキル」を重視する傾向が強くなっていると感じています。異業種・異職種からの「越境」も歓迎しているのです。

なぜなら、変化のスピードが加速しているから。そういえば、私が就職活動している頃に出会った企業には、今では業態が変わってしまったケースが数多く見られます。ビジネスモデルやビジネス手法がどんどん変わっていく中で、「業種経験」にこだわった採用はもはや意味をなさなくなっていると、多くの企業は気付いているのです。

新型コロナウイルス禍によって、変化はさらに加速しています。これまでリアルで提供していた商品やサービスをオンラインで提供するなど、ビジネススタイルが大きく変化しています。

こうしたパラダイムシフトを進めていくにあたり、「固定観念や先入観にしばられた既存社員だけでは新しい発想は生まれない。異業種から人材を迎えて異なる視点やノウハウを取り入れたい」――そう考える企業は多数あります。これからも「越境転職」は増えていくと予測できます。

次のページ
「越境転職」の事例3ケース