銃に引き寄せられる人々 コロナで最悪に身構える米国
この世界は、いつかゾンビの集団に襲われて滅亡する。米国には、そんな話をするのが好きな「プレッパー」と呼ばれる人々がいる。プレッパーとは、英語で「備える人」という意味で、最悪の事態に備えて非常食や日用品、武器などを備蓄する人々のことを指す。そして、その準備をする行為を「プレッピング」という。
「本当にゾンビに襲われるつもりで準備をしておけば、たいていのことには対応できます」と、そんなプレッパーのひとり、ローマン・ズラチェフスキー氏は話す。
ズラチェフスキー氏は、チェルノブイリ原発事故の数カ月後に、ロシアで生まれた。子どもの頃、家では夕食の席でしばしば事故のことが話題になっていたという。その後ニューヨークに移住したズラチェフスキー氏は、2001年9月11日、当時通っていたブルックリン高校のそばの川岸で、ワールドトレードセンターが崩壊する瞬間を目撃した。そのとき既に、彼は家に非常用持ち出し袋を準備していた。
サバイバルグッズに注文が殺到
ズラチェフスキー氏は現在、テキサス州でサバイバルグッズの製造販売会社「レディ・トゥ・ゴー・サバイバル」と「ミラ・セイフティ」を経営しながら、あらゆる状況に対応できるキットとチェックリストを準備している。2019年、香港で抗議活動が激しくなり、オーストラリアでは森林火災が拡大し、イランとの戦争の脅威が高まり、ズラチェフスキー氏の会社は順調に売り上げを伸ばしていた。
しかし2020年1月、米疾病対策センター(CDC)が米国で最初の新型コロナウイルス感染について発表すると、会社の経営は「全く新しい段階に達しました」と、ズラチェフスキー氏はいう。それから数カ月間、注文が殺到して激務の日々が続いた。メールでの問い合わせに応じるためだけに、7人の社員を雇わなければならなかったという。
テレビのリアリティ番組などの影響で、一般にはプレッパーというと、孤独なサバイバリストや、熱狂的な宗教団体の信者、あるいは豪華な地下シェルターと燃料を満タンにした脱出用ヘリコプターを持つシリコンバレーの大富豪というイメージを持つ人が多い。
だが現実のプレッパーは、ニューヨークの狭いワンルームのアパートに少しばかり余分に缶詰を備えておくという人から、数カ月分の食料が詰まったシェルターを持つアウトドア専門家まで様々だ。
新型コロナウイルス感染症が世界的に流行し始めて8カ月がたち、空っぽになった店の棚や医療器具不足を目の当たりにした人々の心のなかで、何かが変化した。銃の売り上げが増加し、手作りパンや保存食作りがトレンド化し、トイレットペーパーの買いだめが当たり前になった。人々は皆、一斉にプレッパーになってしまったのだろうか。
国が備えてくれていた時代
プレッパーたちにしてみれば、このコロナ禍こそが長年備えてきた緊急事態だった。2020年3月、都市封鎖が現実味を帯び、必要な物資が不足し、人々は緊急時の備えが全くできていないことを思い知らされた。だが、米国の歴史を振り返ると、過去には、多くの市民たちが災害に備えていた時期もあった。
1979年、当時小学2年生だったアレックス・ビターマン氏は、通っていたカトリック系ミッションスクールの体育館で、シスターが高さ1メートルほどの樽(たる)を見せてくれたことを覚えている。なかには、ウールの毛布、水、クラッカーが入っていた。ソ連から核攻撃を受けた時のための備えだと言われた。
現在、ニューヨーク州北部のアルフレッド州立大学の建築学教授となったビターマン氏は、甚大な災害が地域社会をどのように形作るかを研究している。今年米国で新型コロナの患者が発生したとき、ビターマン氏は子どもの頃に見た樽を思い出していた。
当時、似たような樽は米国のどこの小学校にも当たり前のように備蓄されていた。あれから41年がたち、米国は集団としての備えを失ってしまったと、ビターマン氏はいう。「なぜ私たちは、ただ家に座って、誰かが助けに来てくれると思っているのでしょうか。誰も助けになんか来てくれません」
かつては、その助けが来ると人々が信じていた時代があった。世界恐慌は、1930年代の米国に社会保障制度、連邦住宅、失業保険をもたらした。そして人々の心のなかに、何かあれば政府が助けてくれるという考えが根付いた。
第2次世界大戦中の1941年、ロンドンがドイツ軍による空襲を受け、英国民は地下鉄の駅に身を隠した。この様子を見た米国のフランクリン・ルーズベルト大統領は、米国でも、市民たちが敵の攻撃を受けたときのために備えることが必要と考え、民間防衛局を設置した。それから冷戦時代にかけて、地域が緊急事態に対応できるようなガイドラインや資源が提供された。ビターマン氏の学校に置かれていた樽も、そうした取り組みの一環だった。
だが、1979年にペンシルベニア州でスリーマイル島原発事故が起きた頃には、民間防衛局はもはや時代にそぐわなくなっていた。同局が推進していた避難訓練は、ジョークとすら思われた。核爆弾が飛んで来たら机の下に隠れろだって? それで助かると本気で思っているのか。人々は不信感を抱き始めていた。
民間防衛局は廃止され、中央政府として自然災害に対応する米連邦緊急事態管理局(FEMA)が立ち上げられるが、それもやがて人々の信頼を失っていく。こうして、現代のプレッパーたちが誕生するのだ。
現代のプレッパーたち
アンナ・マリア・バウンズ氏は約2年前から、教会で月1回開かれているニューヨーク市プレッパーズ・ネットワークの会合に参加するようになった。会合では、あらゆる人災や自然災害への対応策について話し合い、週末には野外訓練も行う。バウンズ氏は、火の起こし方から、水のろ過法、基本的な応急措置を学び、マンハッタンから徒歩で脱出する経路を頭にたたき込んだ。
クイーンズ大学の社会学助教であるバウンズ氏は、都市に住むプレッパーについて調べていた時に、その多くが有色人種で、家族ぐるみでネットワークに参加していることに気付いた。2005年に米東海岸を襲った大型ハリケーンのカトリーナなど、大きな災害の経験から、白人富裕層の方が緊急事態において助けを得る術を多く持っていることに気付き、プレッパーになったという人が多い。コロナ禍で、その思いはますます強くなった。
お金があれば、民間の医療保険、在宅勤務、食料品の配達という形で安全を買うことができる。カンザス州の田舎には、巨額を投じて建設されたサバイバルコミュニティまで存在する。使われなくなったミサイル格納庫にコンドミニアムを建設し、元ネイビーシールズ(海軍特殊部隊)が警備員として常駐している。
外に出て働かなければならない職業に就く人々には有色人種が多いが、彼らにはこのようにして安全を確保する経済的余裕はない。実際に米国でコロナウイルスの影響を最も受けているのは、アフリカ系やラテン系、その他の有色人種の人々なのだ。
プレッピングが米国の一般大衆に広く浸透したきっかけは、今年2月にタレントのキム・カーダシアンさんがインスタグラムに投稿した1枚の写真かもしれない。1億7900万人のフォロワーがいるカーダシアンさんは、N95マスクとゴム手袋を着け、「ジュディ」と書かれたオレンジ色のポーチを手にした写真を投稿した。
ジュディとは、20年近く前からカーダシアンさんなど有名人の間ではよく知られていたインフルエンサーのサイモン・ハック氏が2年前に立ち上げた会社だ。2020年1月27日、ハック氏は厳選されたサバイバル品を詰めた明るいオレンジ色のポーチを発売した。タイミングは偶然だったという。
新型コロナの感染拡大とカーダシアンさんのインスタグラム投稿の効果が重なり、ハック氏の会社の売り上げは、わずか2カ月の間に3倍に増えた。顧客の多くは、初心者のプレッパーだという。キットには、専門家が24時間対応するホットラインの電話番号が含まれている。誰でも自分の郵便番号を入力すると、その地域に関係のあるアドバイスや、世界保健機関と疾病対策センターからのデータが毎週テキストメッセージで携帯電話に送られてくる。現在の登録者数は4万人以上だ。
「緊急対策のブランドとして、このパンデミック中に私たちが果たすべき責務は何でしょうか。情報を提供すべきだということは、わかっていました」と、ハック氏はいう。
ジュディのようなサービスは、ほかにもたくさんある。米国にはほぼすべての州にサバイバルスクールが存在し、電力に頼らない生活、自給自足、野外でのサバイバルスキルを教えている。プレッパーキャンプUSAは、アパラチア山脈で3日間の講習とキャンプを実施し、ソルトレークシティーで開催される「プレッパーコン」というイベントでは、講演を聞き、出店ブースを見て回り、トレーニングクラスに参加することができる。だが、これまではこうしたイベントが広く一般に浸透することはなかった。
新型コロナ危機は、人々の買い物の仕方や、通勤、通学を永久に変えてしまったのだろうか。それとも、ワクチンが出回った途端、元の生活に戻ってしまうのだろうか。冷戦時代の地下シェルターや、9.11以降厳しくなった空港のセキュリティーチェックのように、私たちの周囲の物理的な空間は変わるだろう。そして、それが当たり前の光景となり、誰も気にも留めなくなるのだろう。プレッピングも同じような運命をたどるのだろうか。
バウンズ氏はいう。「プレッピングが今後もずっと残るかという問いには、『もちろんです』と答えます。もう既に浸透していたけれど、暗いイメージがあったので、表立って話題にはしにくかっただけだと思います。でも今は、みんながプレッパーです」
(文 NINA STROCHLIC、訳 ルーバー荒井ハンナ、日経ナショナル ジオグラフィック社)
[ナショナル ジオグラフィック 2020年11月13日付の記事を再構成]
ワークスタイルや暮らし・家計管理に役立つノウハウなどをまとめています。
※ NIKKEI STYLE は2023年にリニューアルしました。これまでに公開したコンテンツのほとんどは日経電子版などで引き続きご覧いただけます。