仕事も家事も夫婦で対等 「イーブンカップル」のコツ

2020/11/17
パソナグループの金沢さんは夫とスケジュールアプリを活用して家事育児を分担している
パソナグループの金沢さんは夫とスケジュールアプリを活用して家事育児を分担している

仕事も家事も対等にこなす「イーブンカップル」が増えてきた。フルタイムで働きながら勉強やゆとりの時間を捻出するには、仕事観や家庭像を共有したうえで、家事育児分担を工夫することが必要だ。どんなコツがあるのだろうか。

分担固めすぎず「できるときにできることを」

パソナグループの金沢真理さんは常務執行役員として人事や労務を統括する。同社は兵庫県の淡路島に人材管理部門の分散を進めており、最近では東京と淡路島の2拠点生活を送っている。夫の福井全さんは法人向けヘルスケアサービスを手がけるスタートアップ、サステナブル・プランニング(東京・千代田)の社長だ。夫婦で多忙を極めながら、4歳の娘を育てている。

夫妻は仕事と家庭の両立のため、予定を互いに「見える化」している。スケジュールアプリに仕事などの日程を入力し、どちらが娘の保育園の送迎に行くかを調整する。保育園はパソナの企業内施設を利用し、福井さんの職場からも近い。自分たちでやることとやらないことをはっきりさせ、家事については代行サービスを定期的に利用する。

週2回は一緒に食事をするなどし、互いの仕事の状況についても確認し合う。地方創生もテーマにするパソナと福井さんの業務は重なる部分もある。夫との会話で「仕事のヒントを得ることもある」と金沢さん。それぞれの挑戦を応援するなかで、家事育児分担をきっちり固めない方がうまくいくとわかった。「できるときにできることを」という方針が自然と決まった。

家族というチーム、一緒に「経営」する意識

丸善CHIホールディングスで働きながら、一般社団法人ワークデザインラボ(東京・千代田)の代表も務める石川貴志さんも夫婦で互いのスケジュールを共有している。4~10歳の子供3人の習い事などの送迎を分担するほか、石川さんの職場に子連れで行くこともある。妻の沙絵子さんが9月、スタートアップを立ち上げたときには石川さんが送迎を率先して担った。

石川さんが意識するのは、互いのキャリアの目標を話し合う時間をつくることだ。会話を重ねることで「家族というチームを一緒に経営するという意識が強くなり、主体的に家事を分担し合うようになる」(石川さん)。自分の仕事と同様、妻の仕事も重要だと感じている。

共働き世帯の数が専業主婦世帯を上回って20年以上たった。企業で力を発揮する女性が増えるにつれ、家事育児と仕事のやり繰りに悩む女性も目立っている。

ニッセイ基礎研究所の久我尚子主任研究員が共働きの女性約1400人を対象にした分析では、生活満足度に影響を与える最大の要因は「時間のゆとり」だった。「世帯金融資産」や「配偶者年収」を上回り、時間の確保が大きな生活課題となっていることが読み取れる。

ゆとりを生み出すには、積極的に外部を頼ることも大切だ。ソニーで部長職を務める菅真紀子さんは、地域で子供の預け合いのネットワークを作った。大学の研究者の夫と自分の繁忙期が重なったとき、夜に子どもを世話できないこともあった。信頼できる近隣の友人であれば子供を任せられると夫婦で考え、同じ悩みを持つ共働きの親と助け合った。

企業の後押しも重要

企業が夫婦の家事分担を後押しする余地はある。妻だけが長期の育児休業を取ったり、復帰後に時短勤務したりすると、妻が主体的に家事育児するのが当たり前となりかねない。その固定観念を崩して女性が仕事で能力を発揮できるよう、大日本印刷などは配偶者にも参加を求める職場復帰前セミナーを開く。

管理職の意識も問われている。「女性部下に安易に時短勤務を勧める前に、将来的なキャリアのプランを聞くことが大切だ」。損害保険ジャパンで女性活躍推進の研修も手がける執行役員、酒井香世子さんはこう話す。

家事育児分担はプライバシーの問題と捉えられがちだ。だが、女性に「夫との分担は」「公共の支援サービスは利用できないのか」といった言葉をかけながら、「フルタイムで働く選択肢を視野に入れてもらうことが大切だ」(酒井さん)とする。

夫と対等に家事育児に向き合いながら働く女性が増えれば、職場の多様性向上につながる。夫婦の話し合いはもちろん、企業がどうバックアップしていくかという視点も忘れないことが重要だ。

■話し合いのチャンス到来
コロナ禍によるステイホームの影響でこれまで以上に料理などの家事が増え、その負担が女性に集中したという声を聞いた。
「名もなき家事」という言葉がある。料理や掃除、洗濯のように具体的な名前がついていないが、生活には必要な細かい家事を指す。大和ハウス工業が既婚の男女1200人を対象に実施した調査によると、「マスクや消毒液の残量を確認する」「家族の3食分の献立を考える」といった名もなき家事が増えたと答えた女性は72%にのぼり、56%の男性を上回っていた。
基本的な家事は生きていくうえで欠かせないだろう。今回取材した「イーブンカップル」は、話し合う時間やキャリア観の共有にも力を注いでいた。在宅で過ごす時間が増えた夫婦なら、長期的な目線で今後の仕事や生活のあり方を語り合うチャンスが来ているのかもしれない。
(生活情報部 荒牧寛人)

[日本経済新聞朝刊2020年11月16日付]

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