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Zoom、有料契約14倍 3年早く日本で100億円達成へ

2020年ヒット商品ベスト30

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NIKKEI STYLE

日経トレンディ

日経トレンディと日経クロストレンドが発表した「2020年ヒット商品ベスト30」(詳細は日経トレンディ12月号に掲載)の4位に「Zoom(ズーム)」が選ばれた。ビデオ会議システムとしてはほぼ無名だったが、コロナ禍で在宅勤務が広まるにつれて「大人数でつないでも途切れにくい」ことを武器に利用者が拡大。ビジネス用途だけでなく、プライベートでも活用する人が増えた。

会議用ツールが習い事や飲み会に波及

1年前までほぼ無名だったビデオ会議システム「Zoom」が、コロナ禍で躍進。瞬く間に、メールやLINEなどに次ぐ、コミュニケーション手段の選択肢の一つになった。

20年2月ごろから新型コロナの感染拡大が始まると、4月には多くの会社員が在宅勤務を始め、相手の顔や資料を見ながら話せるビデオ会議のニーズが一気に高まった。

当初、先行していた「Skype(スカイプ)」などに比べてZoomの知名度は低かった。しかしZoomには、他社のビデオ会議システムと比べて、大人数でつないでも途切れにくいという特徴があった。日本法人のZVCジャパンでカントリーゼネラルマネージャーを務める佐賀文宣氏は、「世界に先駆けて日本で急激にテレワークが進んだとき、米国本社が日本のためにタスクチームを作り、通信量急増などに対応してくれた」と振り返る。こうした努力もあり、「Zoomは途切れにくい」というイメージを維持できた。

また20年2月27日に安倍晋三首相(当時)が小中学校の一斉休校を要請すると、その夜には日本の教育関係者向けに無償提供すると決定。全国の小中高校の約1割に当たる3500校の生徒がZoomで勉強を続けた。多くの生徒が使ったことで、Zoomの知名度は一躍全国区になった。

プライベート利用が広がる

この2つの要因と、3月から実施したテレビCMの効果でZoomの利用者数は一気に増加。4月にはセキュリティーの脆弱性を指摘される騒ぎもあったが、90日間セキュリティー強化に専念するなどの対応で信頼を回復。5月には、2位に大差を付けてトップシェアを獲得していた。

日本法人は国内市場について「19年9月末に2万1000アカウントだった有料契約数が、20年9月末には約30万アカウントになった」(佐賀氏)と躍進を表現。日本では21年1月までに予定より3年以上早く売り上げ100億円を達成する見込みだ。

またZoomを使うために、多くの人がウェブカメラやWi -Fiルータを買いに走り、家電量販店では入手困難に。よりきれいに映ろうと照明や背景を工夫する人も増えた。

そしてZoomの普及で見逃せないのがプライベート利用だ。外出自粛期間中には、英会話やヨガのレッスンをZoomで受ける人が急増。オンラインの予約システムを手掛けるクービックによれば、20年5月には、1月の40倍のオンラインレッスンがZoomで実施されたという。

ビデオ会議をしながら飲食する「Zoom飲み」も流行。Zoomは無料版でも利用時間以外の機能制限が無く、招待されれば誰でも参加できる。操作も分かりやすいので、会社で知った人がプライベートでも利用したようだ。ホットペッパーグルメ外食総研の調査によれば、オンライン飲み会の参加経験者は6月時点で18.3%。20歳代では4割近くに達する。この他、オンライン専用の歌舞伎「図夢歌舞伎『忠臣蔵』」など、ユニークな企画が数多く生まれた。

仕事も遊びもオンラインで意外とできる。それを示した功績は大きい。

(日経トレンディ 大橋源一郎)

[日経トレンディ2020年12月号の記事を再構成]

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