日本型雇用の歴史的転換が加速

――在宅勤務の拡大で、日本企業の人事制度はどのように変化しますか。

「コロナ・ショックで考えるべきポイントは、オフィス勤務から在宅勤務へといった働き方の『テクニカルシフト』ではなく、『日本型雇用をどうするのか』という、もっと根本的な『エッセンシャルシフト(本質的な課題)』です。人事制度は、メンバーシップ型からジョブ型へと移行していきます」

「在宅勤務を導入する企業では、仕事のプロセスではなく、仕事の結果が成果としてダイレクトに評価されるようになります。プロセス型評価から成果型評価へと移行することで、年功序列制度は見直されていくでしょう。組織内での昇進・昇格は仕事の成果と連動するようになり、それに伴い、終身雇用制度にもメスが入ります。仕事のパフォーマンスが高い人材であれば、何歳であっても雇用される一方、パフォーマンスが低い人は早期退職や退職勧告に直面しやすくなります」

――働き方や転職をめぐる環境はどう変化していきますか。

「今、目の前で起きているのは、日本型雇用の歴史的転換です。終身雇用の制度疲労、働き方改革、副業・兼業の推進、メンバーシップ型からジョブ型へ、成果主義の導入など、同時並行的に様々な人事制度の改革が進んでいます。一連の変化は、組織内キャリアから自律型キャリアへの転換を意味します。『オフィス勤務からハイブリッド型勤務へ』をはじめとする『密』を回避するための様々な対応が、結果的に日本型雇用の歴史的転換を加速するきっかけとなりました」

「この局面で重要なのは、変化に翻弄されるのではなく、変化に適合していくことです。従来の働き方ができなくなるのならば、働き方を自ら主体的に変えていくことです。自らが自身のキャリアのかじを取り、変幻自在にキャリアを形成する能動的な働き方ができるか否か。転職できるビジネスパーソンとできない人との間では、働く環境が大きく変わっていくことになるでしょう」

「こういった時代においては、いつでも転職できるよう、『キャリア資本=ビジネスシーンにおける強み』を常日ごろから蓄積しておくことが必要です。ビジネスに必要な専門的な知識やスキルを絶えず磨きながら、組織内外のネットワークを意識的に広げておくことをおすすめします。転職サイトに登録したり、転職エージェントに相談したりするなどして、自分の市場価値を見定めておくのもいいでしょう」

田中研之輔
法政大学キャリアデザイン学部教授。一橋大学大学院社会学研究科博士課程を経て、メルボルン大学、カリフォルニア大学バークレー校で客員研究員を務める。専門はキャリア論、組織論。『ビジトレ 今日から始めるミドルシニアのキャリア開発』『プロティアン 70歳まで第一線で働き続ける最強のキャリア資本術』など著書多数。

(日経転職版・編集部 宮下奈緒子)

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