7月下旬からの新型コロナウイルスの感染再拡大の影響もあり、今年の夏は基本的に自粛生活、リモートワークが続き、体が少し重く感じられた……。そんな人も多いのではないだろうか。最新の研究報告で、コロナ禍における世界各国の歩数の変化が分かってきた。そのデータとともにWHOが推奨する成人・高齢者の身体活動のポイントを紹介する。
米カリフォルニア大学の研究者らは2020年1月19日から6月1日まで、187カ国の合計45万5404人の歩数データを、スマートフォンの加速度計と歩数カウント用のアルゴリズムを使って収集し、分析結果を医学学術誌「Annals of Internal Medicine」に発表した。
各国の1日当たりの平均歩数について分析した結果、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルス感染症に関するパンデミック宣言を発出した3月11日から10日以内に世界の平均歩数は5.5％減少し、30日以内では27.3％減少していた。
イタリアの歩数はほぼ半分に、日本も3割減
この研究によると、平均歩数の変化やその速度には、国による大きなばらつきがあった。最も大きく減少したのはイタリアだ。2020年3月9日にロックダウンを宣言して以降、48.7％の最大減少を示した一方、ロックダウンはせずソーシャルディスタンスと会合の制限のみを提唱していたスウェーデンは6.9％の最大減少にとどまった。
日本は、韓国、台湾と同様、感染拡大の被害が少なかった分、減少幅は比較的緩やかだった（図1参照）。パンデミック宣言後、宣言前（2020年1月19日から3月11日まで）の1日当たり平均歩数から歩数が15％減少するまでの日数で見ると、ロックダウンを実施した欧州各国がイタリア（5日）、スペイン（9日）、フランス（12日）であるのに対し、日本は24日だった。しかし、4月16日から5月25日までの緊急事態宣言下においては、日本も最大30％程度、歩数が減少している。
【図1】パンデミック宣言前と比べての歩数の変化率
パンデミック前のベースライン歩数は、各国の2020年1月19日から3月11日までの毎日の平均歩数で算出。◆は各国のソーシャルディスタンスの制限開始日、■はその解除日を示す。ブラジル、韓国、スウェーデン、台湾、米国は国の命令はなし。フランス：重要なビジネス以外はステイホームを要請。イラン：ロックダウン、重要なビジネスに限り移動可。イタリア：ロックダウン、重要なビジネスに限り移動可。日本：不要不急の外出自粛を要請する緊急事態宣言。英国：継続的なステイホームを要請、重要なビジネスのみ移動可。（Geoffrey H Tison, et al. Ann Intern Med. 2020;M20-2665.を基に作成）一方、データを基に身体活動などの変化を分析しているリンクアンドコミュニケーションが東京大学大学院医学系研究科健康教育・社会学分野教室と共同で行った調査によると、緊急事態宣言の前後で、日本人の男性（1238人）では1163歩（8483歩→7320歩）、女性（2086人）では1100歩（6017歩→4917歩）、1日の平均歩数が減少していた。さらに、歩数を継続して計測した結果、対象者全体に占める「3000歩未満」の人の割合が、2020年1～2月では15％程度だったのに対し、緊急事態宣言期間中の4月は27％、5月は30％程度と、3割弱まで増加していた（図2参照）。
【図2】歩数の分布の変化
調査対象は、リンクアンドコミュニケーションが提供しているAI健康アプリのユーザー。日本人の1日当たりの平均歩数6322歩（平成29年度「国民健康・栄養調査」）の半分以下である「3000歩未満」を最小グループ、健康日本21の目標歩数9000歩（男性）以上の「9000歩以上」を最大グループとし、全体を4群に分け、期間による変化を分析した。n＝16,302人。（出典：リンクアンドコミュニケーション）緊急事態宣言が解除された6、7月においても、「3000歩未満」の人の割合は22％、24％程度となっており、わずかに回復傾向にはあるものの、新型コロナウイルスの影響前である1～2月の水準に比べて、高止まりしていることが明らかになった。
