「いい商品」の定義を変える 企業に問われる存在意義デジタルマーケティングの明日(2) クー・マーケティング・カンパニー代表 音部大輔氏

クー・マーケティング・カンパニー 音部大輔代表
クー・マーケティング・カンパニー 音部大輔代表

新型コロナウイルスがもたらした「新常態(ニューノーマル)」。そして同時に進むデジタルトランスフォーメーション(DX)。事業を取り巻く環境の劇的な変化に企業はどう立ち向かえばいいのか。日本経済新聞社が新設する「NIKKEI BtoBデジタルマーケティングアワード」の審査委員に、これからの取引先との向き合い方や企業の在り方について聞いた。第2回はクー・マーケティング・カンパニー(東京・渋谷)の音部大輔代表。

<<(1)コロナ禍が企業に迫る 「戦後」のマインドセット変革

――マーケティングの役割について、どのように考えていますか。

「日本マーケティング学会などはマーケティングの定義について『企業及び他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動』と提唱しています。つまり、市場創造のための総合的活動がマーケティングなのです。市場創造とは何かというと、『いい商品』の定義が変わることだと私は考えています。洗剤であったり、車であったり、こうした定義の変化は頻繁に起こっています。ある商品カテゴリーで首位が入れ替わるのは、『いい商品』の定義が変わったときなのです」

「どんなに優れた営業や独創的な商品開発であっても、それだけでは『いい商品』の定義を変更することは難しく、ここにマーケティングが介在する必要があります。Product(製品)、Price(価格)、Place(流通)、Promotion(販売促進)の4P分析やコミュニケーションなど、さまざまな手法を駆使して市場を創造する。それがマーケティングなのです」

「新しい価値」を提案し、受け入れてもらう

「これはB to C (消費者向け取引)に限らず、B to B(企業間取引)でも同じです。顧客自身が探し求める商品について、完全なスペック、完全な定義を持っているとは限りません。さまざまな重要項目のなかで、どれが最も重要か決めあぐねている場合も少なくないでしょう」

「ビジネスの目的は新しい価値として『いい商品』を提案し、受け入れてもらうことにあります。顧客にとって何がいい商品なのか、という点に創造の余地があるのなら、マーケターがそこに立ち入っていくべきでしょう。つまるところ、『顧客に提案を受け入れてもらえるようなかたちで「いい商品」を定義し、市場を創造する』、これがマーケターに求められる役割なのです」

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