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アフターコロナ時代 通勤電車・バス・都市は変わるか

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ナショナルジオグラフィック日本版

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的な大流行)が沈静化しつつある国では、経済活動が再開し始めている。列車やバスも再び走り始めた。ただ、以前とは様子が違う。人々は乗車賃を払うのに接触を避け、車両には仕切りが設置され、座席には間隔を空けて座る。車の運転席の窓は開いていて、運転手と乗客は透明なビニールカーテンで分離されている。

列車やバスの混雑緩和には、スマートフォンのアプリが一役買っている。自転車通勤や徒歩通勤、在宅勤務を選ぶ人が増え、米国では満員列車はパンデミック以前の伝説になった。

未来を見通すことは不可能だが、交通や公衆衛生の専門家の話をきくと、パンデミックは都市交通システム改革と都市再生の機会をもたらすばかりか、感染症や慢性疾患を撃退する好機だと感じる。ロックダウンされた都市では公共交通機関は危機に陥っているが、「戦略的投資」「創造的思考」「新技術」を組み合わせれば人々が安心して交通機関を利用する日は再び来ると、米ミネソタ大学ツインシティー校で都市計画の研究を行うインリン・ファン氏は予想している。「もちろん課題は山積みですが、チャンスでもあるのです」

パンデミックが交通システムを魅力的に変える可能性すらある、と話す専門家もいる。

交通コンサルタントとして国際的に活躍するジャレット・ウォーカー氏は「交通の歴史を振り返ると、暫定的だったものがやがて定着して恒久的な手段となった例がたくさんあります」と説明する。

車は健康的ではない

公共交通機関の目的は、いうまでもなく大勢の人を運ぶことだ。しかし、これでは混雑が常となり、感染症拡大のリスクは高まる。2008~09年のインフルエンザシーズンに数十人を対象にした英国の研究では、バスや路面電車を利用する人は、そうでない人に比べて、急性呼吸器疾患で医者にかかる確率が6倍近くに達することがわかった。

こう聞けば、車を利用すればいいと考えるのが自然だろう。だが、車の利用も慢性疾患のリスクを高めると、交通と公衆衛生を専門とするカナダ、ブリティッシュ・コロンビア大学のローレンス・フランク氏は言う。フランク氏らは04年の研究で、1日に車の中で過ごす時間が1時間増えるごとに、肥満のリスクが6%高まることを突き止めた。肥満は糖尿病や心疾患の危険因子で、どちらもCOVID-19の合併症リスクを上昇させる。

「慢性疾患をもつ人が一人でも減ってほしいと思っています。そうすればパンデミックが起き、感染したとしても、生き延びられるでしょう」とフランク氏は話す。「現実的な問題は、慢性疾患と感染症の両方に対応できる未来をどのように構築するかです」

フランク氏によれば、都市の人口密度が下がる可能性は低く、また「下がるべきでもない」という。フランク氏の研究では、密集地域、歩きやすさ、店舗の近さ、公共交通機関へのアクセスといったことが糖尿病、心疾患、ストレスの少なさと関係しており、医療コストの削減にもつながるとしている。

 フランク氏らは現在、自宅周辺の歩きやすさ、公共交通機関での移動、車依存、活動的な徒歩や自転車での移動といったことが、慢性疾患や感染症のリスクにどう影響するかを調べている。予備的な調査では、歩きやすく、大気汚染が少ない地域に暮らす人は慢性疾患にかかる蓋然性は低く、COVID-19による死亡リスクも下がることを示唆する結果が出ている。

「大気汚染を減らすには、公共交通機関を維持しながらも、徒歩や自転車での移動を推奨することが重要です。徒歩など活動的な移動方法なら健康にも良いでしょう」と、フランク氏。「脆弱(ぜいじゃく)な社会とは、座っている時間が長く、車に依存しきった社会です。パンデミックになったとき、最悪の状況になります」

感染予防の観点から公共交通機関を見直す

「COVID-19を意識した通勤は自宅を出る前に始まるかもしれません」と話すのはインリン・ファン氏だ。深セン、広州といった中国の都市では、路線バスや列車の座席を事前予約することが普通だ。ファン氏はさらに、オンラインやスマートフォンで料金を前払いする選択肢が加われば、自動券売機に直接触れる機会を減らせるのではないかと考えている。

「コロナ禍では、さまざまな場所で乗車制限が実施されましたが、別の方法で人々を分散させることも可能です」と述べるのはジャレット・ウォーカー氏だ。

既存の車両位置自動特定(AVL)システムや乗客流動監視システムを利用すれば、需要(乗りたい人の数)の変化に合わせてバスの経路を素早く変更できる。オーストラリア、英国などで導入されている乗客自動カウントシステムや重量センサーを使えば、列車の収容能力に関する情報をスマートフォンや駅の画面に表示できる。情報を見た人が空いている車両を選択すれば乗客を分散できる。

19年にグーグルがクラウドソーシングと交通情報を活用し、全世界200都市以上のユーザーを対象に、バスや列車の乗車率に関する情報提供を開始した。これらの情報はスマートフォンアプリと統合されており、乗客が混雑したプラットホームや車両を避けることが可能だ。ファン氏によれば、混雑する時間をコントロールするために、当局がこうしたデータを利用する例はないが、中国ではよく似た技術を道路の交通規制に使っており、このアイデアが応用される可能性は十分あると話す。

ただ、こうしたアプリを利用することは便利な半面、プライバシーがなくなることを意味する。スマートフォンに監視アプリを入れておけば、列車に同乗していた誰かがCOVID-19の検査で陽性になったという通知を受け取ることができる。アップルとグーグルはそうした接触者追跡機能を持つソフトウエアを開発しており、中国、シンガポールなどで入手可能となっている。

ファン氏は、プライバシーを進んで諦められるかは文化によって違うだろうと指摘する。韓国では新型コロナ対策に接触者追跡が機能したが、これは感染者のクレジットカード履歴や、携帯電話の位置情報を追跡できる権限が韓国政府に法律で認められているからこそ実現できた。

「プライバシーと安全のトレードオフは注目のテーマです」とファン氏は話す。「米国の一般市民に、厳格な接触者追跡を受け入れる覚悟はないと思います」

 中国の公共交通機関に配備されているような顔認識センサーは体温測定も可能で、発熱者を見つけた場合、バスの乗車や地下鉄駅への入場を拒否できる。抗体検査の精度が上がり、手軽に受けられるようになれば、乗車前に免疫証明書の提示を求めることもできる。ただし、オーストラリア、シドニー大学の交通工学者デイビッド・レビンソン氏は、安全と煩わしさは紙一重だと指摘する。

「こうしたプライバシーの侵害は人々を幸せにするものではありません。公共交通機関以外の移動手段を選ぶ人が増えるでしょう」とレビンソン氏は話す。「人々は代替手段を探すはずです」

自転車の復権

注目される代替手段が自転車だ。パンデミックに揺れる中、ドイツのベルリンからコロンビアのボゴタまで、多くの都市に自転車レーンが新設されている。米カリフォルニア州オークランドでは最近、約120キロの道路が閉鎖され、自転車と歩行者のみが間隔を開けて利用できるようになった。ワシントン州シアトルやイタリアのミラノも車での通勤を今後も抑制しようとしている。

こうした自転車レーンが永続的な好循環を生み出すと、専門家は予測している。自転車に乗る人の数が需要を押し上げるためだ。例えば、シアトルでは、中心街を通過する高速道路を全面的に見直した際、一時的に車道をバス専用レーンに変更し、結局、そのまま維持された。フランスのパリでは、地下鉄網の再設計が予定されているが、全長約650キロの自転車専用道路を整備した方が費用を2%まで抑えられる。

「職場の近くに住んでいる人なら利用しやすいですが、自転車が誰にとっても現実的な移動手段になるわけではありません」(ウォーカー氏)という指摘もあるが、電動自転車は成長産業であるだけに、自転車での遠距離通勤も不可能でない日も来るのではないかとフランク氏は述べる。例えば、公共交通機関と自転車シェアリングの料金体系が統合されて、自転車→電車→自転車と簡単に乗り換えることができれば理想的だ。事実、電動自転車のシェアプログラムが提供されている都市は多く、今後の動向が注目される。

ずっと自宅で働くことになる?

人によっては「通勤の未来」は、通勤しないことかもしれない。ブルッキングス研究所が20年4月に発表した報告書によれば、米国では新型コロナで外出が禁止される中、仕事を持つ成人の約半数が自宅で働いていたという。実に2年前の倍を超える数字だ。ブルッキングス研究所の最高財務責任者(CFO)への調査では、20%近くのCFOが、今後は従業員の20%以上を在宅勤務にする計画だと回答している。

こうした社会的変化は「公共交通機関の混雑と、病気の拡大の抑制をあと押しするだろう」とレビンソン氏は話す。特に出勤を極限まで減らし、可能なときは自転車を利用して、罹患時は在宅勤務できるようになれば効果的だ。

ただ、たとえ働き方がそこまで変わっても、「強固な公共交通システムの維持は必要で、それこそが活気ある都市の重要な要素です」とファン氏は断言する。バス、列車などの公共交通機関は、人種や収入の枠を超えて人々を結び付ける。そして、人々が交じり合うことで共感が形成される。確かに、個々に車で移動していては、決して得られないものだ。

「公共交通機関は、人々が都市生活を味わう場所です」とファン氏。「人々が違いを認め合う場でもあるのです」

(文 EMILY SOHN、訳 米井香織、日経ナショナル ジオグラフィック社)

[ナショナル ジオグラフィック 2020年5月24日付の記事を再構成]

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