在宅でカフェ接客、買い物も アバターロボット広がる

東京大学などが開発した分身ロボット「テレサ6」(左)と操作者
東京大学などが開発した分身ロボット「テレサ6」(左)と操作者

遠隔操作で仕事や用事をこなすアバター(分身)ロボットの、本格的な普及が始まろうとしています。福祉の現場や商業施設で人の相手をするアバターロボットが登場、宇宙空間のような特殊な場所で働いてもらう計画もあります。新型コロナウイルスの感染拡大でテレワークが注目されていることも普及の追い風になりそうです。

人のような見た目のロボットでは二足歩行するホンダの「アシモ」や、ソフトバンクグループのコミュニケーションロボット「ペッパー」が有名です。これらはプログラムで自律的に動いたり人と対話したりしますが、アバターロボットは人が別の場所で操作します。

3月中旬、新型コロナウイルス流行で外出を控えていた那覇市の児童が、沖縄美ら海水族館を遠隔見学しました。ANAホールディングス(HD)のアバター「ニューミー」が館内から魚が泳ぐ様子などを伝えました。ANAHDは昨年12月には三越伊勢丹と協力してアバター経由で買い物ができる店舗を期間限定で開きました。

福祉ロボット開発のオリィ研究所(東京・港)は今年初め、都内のカフェで、遠隔地の障害者が操作するロボットの接客実験を行いました。小型のヒト型ロボットが注文を聞いたり、キッチンから料理を配膳したりしました。また、都内に研究拠点を持つ米GITAI(カリフォルニア州)は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)と協力し、国際宇宙ステーション内で飛行士の代わりに作業するアバターロボットを開発しています。

アバターロボットの原型となる概念は日本で生まれました。東京大学名誉教授の舘暲さんが1980年に「テレイグジスタンス」(遠隔存在)という考え方を提唱しました。目や耳の代わりになるセンサーと作業用の手足を備えたロボットを、遠隔地から操作するシステムです。操作者は仮想現実(VR)でよく使われるヘッドマウントディスプレー(HMD)を装着したり、画面を見たりしながらロボットを動かします。

日本では今年度からの国の大型研究開発制度「ムーンショット」で、次世代のアバターロボット開発を目指します。また未来技術開発を手がける米Xプライズ財団はテーマの一つにアバターロボットを選び、世界各国のチームが参加する賞金コンテストを開く予定です。

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