「産後うつ」ひとり悩まない 休業明けには医師と話す産業医・精神科専門医 植田尚樹氏

画像はイメージ=PIXTA
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社員がいきいきと働き、高いパフォーマンスを発揮する職場をつくるには何が必要か。産業医として多くの企業で社員の健康管理をアドバイスしてきた茗荷谷駅前医院院長で、みんなの健康管理室代表の植田尚樹医師に、具体的な事例に沿って「処方箋」を紹介してもらいます。

出産後も働き続ける女性が当たり前になったいま、妊産婦のメンタルヘルスケアが大きな問題となっています。特に出産後の母親については、ホルモンバランスの乱れや、育児のストレスなどから、気分が沈みがちになったり、食欲不振や不眠に悩まされたり、メンタルヘルス不調を訴えることがあります。これがいわゆる「産後うつ」で、母親の10人に1人がなるとされていて、誰もがなりうる病気なのです。

出産直後1週間ほどで起こる一過的な「マタニティーブルー」とは異なり、産後1カ月ほどで発症、なかには数カ月後に症状が生じ、育児休業を終えて復職した後も症状が続く場合があります。

出版関係の会社に勤める30歳代女性の事例です。

育児休業から復職して1カ月ほどがすぎても、体調がすぐれないことから、勤務先の産業医の面談を受けました。詳しい症状を聞くと、朝は起きるのがつらく、夜はなかなか寝つけないといいます。さらに、ほかの人の視線が怖いと感じるといい、いつもマスクが手放せないということでした。専門医の診察が必要と考え、心療内科を紹介したところ、適応障害と診断されました。薬の処方に加えてカウンセリングにより、以前のような症状はみられなくなり、現在は元気に働いています。

政府も「産後ケア」を重視

育児をめぐり母親が受けるストレスは相当なものです。日々の子供の世話に追われ、「母親かくあるべし」というモデルにとらわれて、罪悪感にさいなまれたり、周囲に救いの手を求めることを躊躇(ちゅうちょ)してしまったり――。追い詰められた状況が続くと、児童虐待や自殺に至る場合もあります。国立成育医療研究センターなどが2018年に発表した調査結果によると、日本の妊産婦の死亡原因で最も多かったのが自殺だったといいます。

こうしたことから政府も、妊産婦のメンタルヘルスケアを重視。心身のケアや育児相談を行う「産後ケア事業」の実施を市町村の努力義務とした改正母子保健法が2019年11月、参議院本会議で可決、成立しました。

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