タイムリミット・妊娠率… 卵子凍結で大切なこと
働く独身女性の間で、将来の妊娠・出産に備えた「卵子凍結」が話題になっている。キャリア構築を優先するための方法として関心を持つ女性が増えているのが背景。1983年、東北大学医学部産科学婦人科学教室のチームの一員として日本初の体外受精による妊娠出産に成功した経歴を持ち、現在、働くカップルの不妊治療にも携わる京野アートクリニック高輪の京野廣一理事長に、未婚女性の卵子凍結について伺った。
日経doors読者アンケートによると、「卵子凍結に興味がある」と答えた人は回答者の66.7%、「卵子凍結をしたい」と答えた人は59.1%だった（2019年11月20日時点）。
卵子凍結に関心が高まる一方、必要な情報はまだ浸透していないようだ。日本生殖医学会の「社会的適応による未受精卵子あるいは卵巣組織の凍結・保存のガイドライン」には、「卵子凍結の施術は40歳未満まで、凍結保存した未受精卵子の利用は45歳未満まで」というタイムリミットが明記されている。これについて同アンケートによると、回答者の69.7%が「知らなかった」と答えている。このタイムリミットの背景には、どのような事情があるのだろうか。
「40歳以上の女性の卵子凍結が推奨されていないのは、2012年、NHK『クローズアップ現代』で卵子の老化が取り上げられたことで話題になった通り、卵子が老化し、妊娠率が急激に低下していくからです。ここでいう卵子の老化とは、『卵子の数の減少』と『質の低下』を指します。そして、凍結卵子の利用にタイムリミットが決められている背景には、40代後半の女性が妊娠した場合、産科合併症を発症する率が上がるという危険性があるからです」
この産科合併症とは何か。妊娠中と分娩（ぶんべん）時に分けて詳しく解説してもらった。
妊娠中における代表的な産科合併症は、「妊娠性高血圧症」、いわゆる妊娠中毒症である。この症状になった場合、緊急帝王切開で赤ちゃんを母体の外に出してあげなければならなくなる。「妊娠24週目などの早産になると500～600グラムの低体重の未熟児が生まれることになり、その子どもが未熟児網膜症などのハンディーキャップを背負うリスクにつながります」
では、分娩時はどうだろうか。
40歳を超えて元気な人こそが危ない
妊婦が高齢の場合、分娩時の出血量が増える可能性がある。血管や筋肉が加齢のために弱まり、分娩時の出血が止まりにくく、止血のために子宮を全摘する場合もある。また、胎盤が早期はく離した場合、赤ちゃんが生まれてくるより先に胎盤が先にはがれ、結果、赤ちゃんが亡くなることもある。
前置胎盤の可能性も上がる。これは通常、子宮の上側に形成される胎盤が、赤ちゃんの出口を塞ぐような場所に形成されてしまうケースだ。この場合、赤ちゃんを帝王切開で出す必要がある。このとき、胎盤が子宮に癒着してしまっていると、出産による大量出血で母体が危険にさらされる可能性がある。
「現在、40歳を超えてもなお、外見は若々しくはつらつとしている人が増えています。しかし、体は年齢相応に衰えている。このように見た目とのギャップがあるため、本人や周りは高齢出産のリスクを自覚しづらいかもしれません。でも、冷静に現実を直視する必要があります」
卵子1個当たりの妊娠率は4.5～13%
若い女性の卵子凍結についての考えを聞いた。
「仕事におけるキャリア構築を念頭に置き、若いうちに卵子を凍結しておくことに関しては問題ないと思います。ただし卵子1個当たりの妊娠率は4.5～13%と決して高くないため、卵巣刺激を行い、1度の採卵でできるだけ多くの卵子を得る必要がありますし、その後の凍結や融解のプロセスでは、専門の技術職である培養士の技術や培養室の環境によって、融解後の卵子の生存率やその後の顕微授精の受精率などが全く違ってきます。
そうした点をしっかり理解して、自分に合う医療機関を探す必要があります。実際に当院にも『すぐにでも卵子凍結をしたい』と来院される方がいらっしゃいますが、必ずセミナーなどに参加して、こうした正しい知識を持っていただくことから始めています」
理想は、20代での自然妊娠・分娩
ちなみに、未受精卵子凍結を行う理由は大きく分けて2種類ある。1つは「医学的適応」によるもの。もう1つは「社会的適応」によるものだ。医学的適応とは、主にがんや白血病などの悪性腫瘍の治療の過程で、薬の副作用により将来の妊孕（にんよう）力（妊娠する力）が損なわれる危険がある場合に、前もって卵子を凍結しておくこと。一方、社会的適応とは、健康な人が将来の妊娠に備えて卵子を凍結しておくことを指す。
「最も理想的なのは、日本産科婦人科学会が推奨している通り、20代で自然妊娠、自然分娩すること」と京野氏は言う。しかし、そうも言っていられない状況にある人もいるだろう。事実、2013年に日本生殖医学会が「社会的適応による未受精卵子あるいは卵巣組織の凍結・保存のガイドライン」を発表してからは、社会的適応による卵子凍結の施術を受けたいという女性からの問い合わせが増えているそうだ。
「今となっては驚くべきことですが、1925年では日本国内で45歳以上の女性2万人以上が出産していました。これが2015年では1308人にまで減っています。昔の女性は若い頃から妊娠と出産を繰り返し、妊娠中は排卵がなく、ある意味で卵巣を休ませることができていたため、高齢出産も可能だったのでしょう」
しかし、初産が遅くなる現代では高齢出産はリスクが高くなっている。そうした中で、選択肢のひとつとして注目されているのが、卵子凍結なのだ。
（取材・文 小田舞子=日経doors編集部）
［日経doors 2019年11月22日付の掲載記事を基に再構成］
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