社員のがん検診率向上 日立システムズの手紙の宛先はがんになっても働き続けたい~日立システムズ(下)

日経Gooday

写真はイメージ=(c) racorn-123RF
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日経Gooday(グッデイ)

働く世代ががんにかかったとき、仕事をどうするかは大きな問題だ。治療のための入院日数は少なくなり、外来で通院しながら治療するケースが増えてきている。治療と仕事の両立がうまくできれば、患者は社会とのつながりを感じられ、働きがいや生きがいを得られる。そのためには、職場におけるがん患者への理解が欠かせない。

自身もがんになったライター、福島恵美が、がんになっても希望を持って働き続けられるヒントを探るシリーズ。前編「社員のがん、制度なくても支援できる 日立システムズ」では日立システムズのがんと就労の両立支援体制について紹介した。後編では同社のがんの予防や早期発見のための取り組みについて、人事総務本部の今村隆さんと保健師・川崎和子さんに聞いた。

がん検診の受診率が向上

――日立システムズでは2018年に全従業員の自宅宛てに、会社の健康に関する取り組みについての手紙を郵送されたそうですね。メールでもよさそうですが、わざわざ自宅に送ったのは何か理由がありますか。

今村 従業員だけでなくご家族にも見てほしい、という思いでご自宅に送りました。乳がんや胃がんなどのがん検診は、オプションとして本人だけでなくご家族も健康保険組合から補助金が出るんです。当社はがんに限らず、従業員の健康に対する主体的な行動を支援する「健康経営」や、働き方改革、ダイバーシティーを進める活動を展開していて、それらの取り組みの案内なども同封しました。

家族宛てのレター

――社内のがん検診の受診率は、がんの治療と仕事の両立支援が始まった2017年ごろの前と後では変わっていますか。

今村 そうですね。2016年度の数字と比べると、18年度は乳がん62.0%、胃がん86.9%、大腸がん87.6%など、受診率はほぼ上がっています(図)。がん検診の中には2年に1度を奨励するものもあるので、毎年受けていない人もいるかと思います。

入社時にピロリ菌や肝炎ウイルスの検査を実施

川崎 従業員の中にはがんが進行して見つかり、長期療養に入って残念ながら復帰が難しくご退職される方もいます。ただ、そのようにならないためにも、早期発見・早期治療に努めていただきたいですし、万が一、がんになってもサポートできる体制が会社にあります。

さらに、当社はがんの予防にも力を入れています。2018年度からは新入社員の入社時に実施する健康診断で、ピロリ菌の検査を始めました。もともと社内の胃がん検診の受診率は高いのですが、この検査でピロリ菌の陰性が確認できたり、陽性であっても除菌したりすることで、将来、胃がんになるリスクが減っていくのではないかと考えます。2019年度からは、肝臓がんの主な原因である肝炎ウイルスの検査も、同じく入社時健診に取り入れています。

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