CTや抗菌薬にも警鐘 米国の医師が認めるムダな医療

日経トレンディ

写真はイメージ=PIXTA
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米国では医療界が率先してムダな医療を減らそうとする動きが起きている。それが「Choosing Wisely」(賢い選択。以下、CW)キャンペーンだ。2012年、医師らで構成する非営利組織、米国内科専門医認定機構財団(ABIM財団)が中心となり、当初は9つの医学会が不必要と思われる医療行為の“5つのリスト”をそれぞれ作成してインターネットに公表。ポイントは医療従事者自らがムダな医療行為を洗い出して発表したことだ。

米国では高額な医療費の抑制を目指し、10年に国民皆保険を目指す「オバマケア」がスタート。さらに、学会などの有力者の考えで医療の方向性が左右されていた時代から、「Evidence-based medicine」(根拠に基づく医療)へと米国の医療現場の考え方そのものが劇的に変わりつつあることも大きく影響した。

米国Choosing Wiselyのサイトでは “ムダな医療”についての情報が誰でも簡単に閲覧できるようになっている。地域や専門で検索できる臨床医リストもある

CWは全米に広がり、現在は100万人以上の臨床医が所属する80以上の医学会がキャンペーンに参加。それぞれが5つのリストを発表し、リストは550項目に上る。医師だけでなく、看護師、理学療法士、作業療法士、薬剤師などの医療従事者全体へと広がりを見せている。提示するリストはあくまで「推奨」。患者や医師に対して“賢明な選択”を促すのがそもそもの目的だ。

では、彼らが掲げるムダな医療行為とはどのようなものだろうか。

例えば、日本ではよく実施されることの多いCT検査だが、CWでは胸部X線検査に比べると被曝量が多めで、腹痛や子供の虫垂炎、がん検診などでむやみに行わないことを推奨。本当に必要なシーンでなければ「メリットよりデメリットが上回る」医療とされる。

風邪に抗菌薬は必要なし あなたの処方は大丈夫?」の記事でも紹介した、ウイルス感染症に抗菌薬というような処方は耐性菌などのデメリットがあるうえ「メリットはゼロ」。手術の切り傷や急性副鼻腔炎などでも抗菌薬は推奨されていない。

米国のChoosing Wisely運動を紹介した書籍の続編『続 ムダな医療』(日経BP、室井一辰著)

こうしたムダな医療はなぜ生まれるのか。『絶対に受けたくない無駄な医療』(日経BP)の著者で医療経済ジャーナリストの室井一辰氏は「医師と患者の認識の差に問題がある」と指摘する。患者側は現在の医療が厳格かつ科学的に行われていると思い込み過ぎている。一方で、医療側は新しいエビデンスやデータよりも自分の経験の方が勝っていると思い込みがちだ。「そのため漫然とした医療行為が自身の経験のみに基づいて継続され、患者側も医療を盲信して疑問を持たないことが多い」(室井氏)という。

医療機関同士の競争も激しくなっている。「正しい医療でコストをかけずに患者を健康にする病院の方が将来的に収益が向上するのは明らか。勇気を持って効率的な医療に転換した病院と、昔ながらの過剰医療を続ける病院とに今後は二極化していくだろう」(室井氏)。

※日本版Choosing Wiselyで公表された5つのリスト。群星沖縄臨床研修センターの徳田安春氏らが掲げた、総合診療医が避けるべき医療行為