2020年代は日本株が復権 5Gがけん引(藤田勉)一橋大学大学院特任教授

写真はイメージ=123RF
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米国株が史上最高値を更新するなど世界の株式相場の上昇に弾みが付くなか、日本株の出遅れ感が目立っている。年初来高値こそ更新しているが、過去1年間の投資収益率(配当込み)を2019年10月末時点でみると、米国(S&P500種株価指数)が14.3%、欧州(STOXX欧州600株価指数)が12%であるのに比べ、日本(東証株価指数)は3.9%と大きく下回る。過去10年では日本株は2.3倍と欧州の1.8倍を上回るものの、米国株の3.6倍には劣後している。

しかし20年から日本で本格的に立ち上がる次世代通信規格「5G」は、日本株の劣位を一変させる可能性を持つ。19年10月21日付当コラム「5Gが起こす大変革 日本株の主役は通信株」では主に通信企業への影響を取り上げたが、実は製造業やIT(情報技術)企業を中心に波及力は大きい。今回はこの点について筆者の見解を説明しよう。

通信サービス、加速度的に性能向上

通信サービスは世代が進むにつれて加速度的に性能が向上してきた。1980年代に始まった第1世代(1G)はアナログ通信であり、携帯電話は音声通話のみだった。90年代の第2世代(2G)はデジタル通信であり、代表的なサービスが「写メール」や「iモード」である。第3世代(3G)は2001年にサービスが開始され、音声が高品質化するとともに伝送が高速化した。さらに通話を超えた高度なサービスが発達した。米アップルが開発した「iTunes」「iPod」などが音楽ビジネスを根底から変え、ネットを通じた配信サービスが重視されるようになった。そして07年に米アップルは世界初のスマートフォンである「iPhone」を発売した。10年代に普及した第4世代(4G)によってスマホの性能は飛躍的に高まり、我々の生活やビジネスの形を大きく変えた。

通信規格の進化は通信企業の業績と株価を大きく押し上げた歴史がある。日本最大の移動体通信企業であるNTTドコモは3Gのサービス開始後、05年3月期の連結純利益が7476億円に増加した。10年代には15年3月期の4101億円から18年3月期の7908億円とさらに飛躍した。時価総額も10年代に12年11月の4.9兆円から最大時には16年12月の11.8兆円まで増加した。

「au」を運営するKDDIはNTTドコモ以上に成長した。純利益は02年3月期の130億円から19年3月期には6177億円に増えた。時価総額も02年2月の8609億円から最大時には16年4月の9.1兆円に増加した。KDDIはトヨタ自動車が1割強の株式を保有しており、自動運転時代に強みを発揮することが期待される。