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減量・筋肉増強サプリに深刻な健康被害リスク 米研究

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NIKKEI STYLE

日経Gooday(グッデイ)

米国の0~25歳の若年層を対象とした調査で、減量、筋肉増強、活力増進をうたうサプリメントを摂取した際に、死亡や障害、入院などをもたらす重い有害事象が生じるリスクは、一般的なビタミンサプリメントの2.5倍以上になることが明らかになりました。

米国のサプリメント市場は拡大を続けており、米国民の半数以上がサプリメントを使用しています。新生児も含む1歳未満の乳児の使用も報告されているほどですが、サプリメントの安全性を確保するための規制はほとんどありません。

米国の若者の健康にサプリメントが及ぼす影響を心配した、米ハーバード大学T.H.チャン公衆衛生大学院のFlora Or氏らは、健康被害が大きい可能性のあるサプリメントを明らかにしようと考えました。

米国では毎年約2万3000人が救急部門を受診

米食品医薬品局(FDA)は、減量、筋肉増強、性機能の向上、活力増進を望む人向けに市販されているサプリメントの安全性について、数多くの警告を発しています。

製品の多くは、効能を強く印象づけるような表記を用いており、ラベルには記載されていない成分(肝臓などに害を及ぼす医薬品やステロイドなど)が含まれていることも少なくありません。一部のサプリメントからは、毒性のある成分も検出されています。

市販されているサプリメントは、死亡も含む重症有害事象を引き起こしています。実際に、米疾病予防管理センター(CDC)の推定では、毎年約2万3000人の米国人がサプリメントの使用をきっかけとして救急部門を受診しているといいます。

特に減量目的で使用される製品は、慢性的な下痢や便秘、脱水などから、不整脈、脳出血や脳梗塞、肝障害や腎障害といった深刻な有害事象と関連づけられています。また、筋肉増強作用をうたうサプリは精巣がんと、性機能向上をうたうサプリは、血圧、軽躁病、不眠症、不安、過敏症、悪心、頭痛、意識喪失などと関連づけられています。

また、若い世代においては、エナジードリンクの流行に対する懸念が高まっています。若者のエナジードリンク摂取量は多く、心臓や神経系への影響が報告されているからです。サプリメントについても、小児や若者は、危険性を気に留めることなく摂取する傾向が強く、特に筋肉増強や減量のための製品の使用率が高くなっています。

若者のサプリによる重症有害イベントを調査

研究者たちは、2004年1月から2015年4月までにFDAの有害事象報告システムに登録された食品とサプリメントに関するデータを利用して、0歳から25歳までの米国人を対象に、サプリメントの使用に関係する重症有害イベントの発生について検討しました。重症有害イベントは、「死に至る、障害をもたらす、生命を脅かすイベント」「入院または救急部門の受診が必要だったイベント」「永続する障害の発生を防ぐために介入が必要だったイベント」としました。

11年間の調査で、サプリメントを使用していた0~25歳の人々に発生したサプリメント関連有害イベントは計1392件でした。サプリメントの種類と有害イベントの関係の分析を容易にするため、今回は、単一のサプリメントを使用している間に発生した有害イベントに対象を限定しました。そうしたイベントは977件、患者の平均年齢は16.5歳(標準偏差は7.5)で、女性の割合は50.6%でした。

重症有害イベントは、977件中344件(35.2%)でした。内訳は、死亡が22件、障害が22件、生命を脅かすイベントが39件、入院が166件、救急部門受診は74件、介入が必要だったのは39件でした。

重症有害イベントが報告されていたサプリメントのそれぞれについて、研究者たちは、製造会社、販売会社のウェブサイトやラベルなどを調べ、その製品が最も強力に主張している利益を同定、これに基づいて6群、すなわち、減量、腸内洗浄、筋肉増強、性機能向上、活力増進、その他に分類しました。

リスクが高かったのは減量や筋肉増強目的のサプリ

研究者たちは、各種サプリメントの重症有害イベントリスクを、ビタミンサプリメントと比較しました。対照をビタミンサプリメントにしたのは、あらゆる年齢の米国人において最も広く摂取されているサプリメントだからです。

今回の分析で、0~25歳の人々において、ビタミンサプリメントを使用していた人と比較した重症有害イベントリスクが2.5倍以上だったのは、減量、筋肉増強、活力増進のためのサプリメントでした(表1)。対象者を0~11歳、12~17歳、18~25歳に分けて分析したところ、減量と筋肉増強をうたうサプリメントは、どの年齢群にもリスク上昇をもたらしていました。

研究者たちは、「サプリメント業界が拡大を続ける現状においては、小児から若い成人までの米国人のサプリメントの使用を抑制するために、早急に規制を設け、積極的に運用する必要がある」と述べています。

論文は、2019年6月5日付のJournal of Adolescent Health電子版に掲載されています[注1]

なお、日本の成人1万人を対象とした平成24年の調査[注2]では、約6割の人が健康食品を利用しており、4人に1人はほぼ毎日摂取していることが明らかになっています。日本における健康食品の安全性と有効性に関する基本的な情報と最新の情報は、国立健康・栄養研究所の情報サイト[注3]から入手できます。

[注1]Or F, et al. J Adolesc Health. 2019 Oct;65(4):455-461.

[注2]消費者の「健康食品」の利用に関する 実態調査(アンケート調査)

[注3]「健康食品」の安全性・有効性情報

大西淳子
医学ジャーナリスト。筑波大学(第二学群・生物学類・医生物学専攻)卒、同大学大学院博士課程(生物科学研究科・生物物理化学専攻)修了。理学博士。公益財団法人エイズ予防財団のリサーチ・レジデントを経てフリーライター、現在に至る。研究者や医療従事者向けの専門的な記事から、科学や健康に関する一般向けの読み物まで、幅広く執筆。

[日経Gooday2019年10月15日付記事を再構成]

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