保険見直しで損しない 既存契約生かし空白期間に注意

写真はイメージ=PIXTA
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かんぽ生命保険の不適切販売をきっかけに保険の見直しを検討し始めた人もいるだろう。保険は家族構成の変化や子どもの年齢に応じても必要な保障額が変わってくるが、見直しで保険料が割高になったり保障内容が手薄になったりするのは避けたい。損をしないポイントをまとめた。

生命保険に加入するときは「必要保障額」を試算するのが一般的だ。家計を支える会社員を例にとると、万一自分が死亡したときに残された家族の生活費を見積もる一方、その時点での貯蓄額や死亡退職金、遺族年金など遺族への保障額を合算し、生活費との差額を死亡保障額にする。

必要保障額はライフイベントで大きく変わる。(1)結婚(2)住宅購入(3)子どもの誕生(4)子どもの独立――などで、保険見直しのタイミングとなる。

まず、結婚。自分に万一のことがあったときに備え、配偶者の生活費のために死亡保障保険に入ったり、増額を検討したりする。

住宅購入も見直しのタイミングだ。住宅ローンを組む場合は団体信用生命保険(団信)に原則、入らなければならない。団信に加入中は万一、契約者が亡くなっても保険金でローンは返済される。ファイナンシャルプランナーの岩城みずほ氏は「一般的には、遺族の生活費に含めた住居費分の保障は減らしてもいいので、保険料は抑えられる」と話す。がんや脳卒中など8大疾病などの保障を特約で付けられる団信も増えており、既存のがん保険や医療保険と重複していれば見直したい。

子どもの誕生も重要なポイントだ。生活費が大きく増え、保障額を手厚くする必要がある。その際、既存の契約はそのままにして別の保険に追加で入り、保険料を抑える方法がある。大手生保の死亡保障保険(定期保険)に加入中の男性が35歳で子どもが生まれたケースで試算した。