勤勉日本、自己研さんは最低水準 世界と働く意識比較人生100年時代のキャリアとワークスタイル

2019/9/27

ダイバーシティー受容度が低い日本

日本はダイバーシティーの受容度が総じて低く、「女性上司のもとで働くことに抵抗はない」で最下位、「外国人と一緒に働くことに抵抗はない」で最下位、「年下上司のもとで働くことに抵抗はない」でワースト2位という結果でした。

一方、「何歳まで働きたいと思っているか」については、1位は日本の63.2歳で、これに関しては長寿化の日本の状況を鑑みれば、極めて妥当といえるでしょう。2位は韓国の62.0歳、3位はオーストラリアの60.5歳となっています。

逆に、マレーシアやタイ、インドネシア、フィリピンは50代半ばと長く働きたくない傾向が見られ、日本とは10歳程度の差が開いています。いずれにしても、男女差はほとんど見られませんでした。

「会社全体」「職場の人間関係」「直属上司」「仕事内容」「プライベート」の項目について満足度を尋ねたところ、14カ国・地域平均では各項目とも70%以上で、「会社全体」は80.2%が満足しています。ところが、日本はすべての項目において最下位で、総じて勤務先の満足度が低いということが明らかになりました。

今の勤務先で働き続けたい人の割合についても、日本は52.4.%で最下位。転職意向は25.1%で同様に最下位であり、積極的に今の勤務先に働き続けたいとは思っていないものの、かといって転職も積極的に考えている状況ではないことがうかがえます。

日本型雇用システムからの脱却がカギを握る

この調査結果で日本が特異な数字が出た背景には、社会・経済情勢や日本型雇用システムの影響は大きいといえるでしょう。

たとえば、仕事選びで重視することについて、日本のみ「休みやすさ」が上位にありますが、インドやオーストラリア、タイ、韓国では第2位に、フィリピン、シンガポール、ニュージーランドは第3位に「雇用が安定していること」が上がっています。裏を返せば、日本は失業率が低く、他国と比べ雇用は安定していると言えます。

日本の年次有給休暇の取得率は確かに低いですが、週休日以外の休日が非常に多く16日あります。ドイツでは7日、イギリス・フランスでは8日と2倍ほど多く、年間休日でみると先進諸国とほとんど変わりはありません(「データブック国際労働比較2018」労働政策研究・研修機構)。日本は「休めていない」というよりは、自分が休みたいときに、休みにくい職場環境にあると言えます。

この点に関しては、働き方改革関連法の成立によって、2019年4月より労働者自身が休みたいときに時季を指定して5日以上取得できる義務が使用者側に課せられました。日本が取り組んでいる働き方改革が今後ポジティブな影響をもたらすことを期待します。

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