健康・医療

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がんになっても働き続ける できることから試行錯誤 がんになっても働き続けたい~高橋都さん(下)

日経Gooday

2019/8/25

国立がん研究センターがん対策情報センターの高橋都さん
日経Gooday(グッデイ)

がんと診断された後も、働き続けたいと考える人は多い。収入を得られるだけでなく、仕事をすることで、社会とのつながりが感じられたり、生きがいを得られたりするからだ。とはいえ、がん患者が仕事と治療を両立できる環境は十分に整っていない。がんになった後も、安心して働くためにはどうすればいいだろうか。

自身もがんになったライター、福島恵美が、がんになっても希望を持って働き続けるためのヒントを探るシリーズ。前回「働き続けたいがん患者 医療・職場の情報共有で支える」では、国立がん研究センターがん対策情報センターがんサバイバーシップ支援部長の高橋都さんに、がんと就労の問題における課題を聞いた。後編では、治療と仕事を両立するための職場での工夫や患者の心構えを伺う。

■まずは話をしやすい職場の雰囲気づくりを

――高橋さんは、国立がん研究センターがん対策情報センターの「がんと共に働く 知る・伝える・動きだす」プロジェクトの中心メンバーとして活動されました。これは2014年から始まった、がんに特化したビジネスパーソン向けのウェブサイトで、治療と仕事を両立した方々や支えた職場関係者が事例として紹介されています。このプロジェクトの集大成として2019年5月に「がんになっても安心して働ける職場づくり ガイドブック」大企業編、中小企業編ができました(ウェブ上でダウンロード可。https://ganjoho.jp/pub/support/work/index.html)。ガイドブックは企業向けに作成されたのですね。

「がんと共に働く 知る・伝える・動きだす」プロジェクトの集大成として作成された「がんになっても安心して働ける職場づくり ガイドブック」

経営層や人事・労務担当者向けのガイドブックです。サイトと連動したかたちで、5年間のプロジェクトのエッセンスをまとめました。

これから取り組もうとする人事労務担当の方は、まず「どういう制度を作ればいいか」をお考えになることが多いようです。ただ、このプロジェクトに参加し、ガイドブック作りにも協力してくださった企業関係者の方々の間では、「制度を作るよりも前に、話をしやすい職場の雰囲気づくりが大事だ」という声が多く挙がりました。がんは労災ではなく私傷病[注1]ですから、病気と分かった従業員が病気を職場に伝えることを前提として、職場のいろいろな対応が始まるからです。まずご本人から職場に相談してもらうことが第一歩なのです。

とはいえ、がんと診断されたことは、なかなか言いにくいものです。けれども、職場に普段から話しやすい上司がいたり、相談できる窓口があったりすれば、病気を伝えるハードルが少し下がるでしょう。

■社内に味方を見つけて状況をうまく相談する

――「がんと共に働く」プロジェクトで事例として紹介された方たちは、治療と仕事の両立をするのに、どのような工夫をされていたのでしょうか。

ご自分の病状を、職場の人たちによく説明していると感じました。治療経過によって通院の頻度や体調などが変わっていきます。状況が変わるたびに、細やかに説明している方が多かったですね。

そして、社内にご自分の味方を見つけて、あるいは味方をつくって、うまく相談なさっているとも思いました。社内には社長、人事・労務担当者、上司、同僚などいろいろな立場の人がいますが、そのときどきで、相談する相手をよく選んでおられました。もちろん、職場の誰にどこまで話すかは人それぞれの判断で、病気をまったく隠さない方もいました。

皆さん、最初からうまくいったわけではありません。一度でうまくいかなくても諦めず、時間をかけて説明し、周囲の理解を得ている。試行錯誤しながら、治療と仕事が両立できるように取り組んでおられるのが印象的でした。

■配慮してほしいことは患者本人から伝えよう

――働いているがん患者さんから、「職場には病気のことを話しにくい」という声をよく聞きます。

[注1]労働者のケガや病気のうち、業務に起因しないものをいう

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