リコージャパン常務執行役員の山田裕治氏（右）とHR・EDTechサポートグループリーダーの高須彰一氏

リコーの販売子会社、リコージャパンは2017年から営業関連職にモバイル端末を配り、外回りの仕事の効率化や働き方改革を進めてきた。人事分野に最新技術を利用する「HRテック」にも取り組み、人材育成や能力開発、採用などに役立てる構えだ。上司と部下の面談を分析する人工知能（AI）の実験も始めている。山田裕治常務執行役員と人財本部の高須彰一HR・EDTechサポートグループリーダーにHRテックの考え方を聞いた。

主力は営業、出先での働き方もITで改革

――営業職が多い販売会社の働き方とIT（情報技術）の相性はどうですか。

山田氏「当社の社員は約1万8000人おり、そのうち1万4000人近くが営業関連職です。内訳は事務機器などの営業が約8100人、顧客のオフィスで保守・修理などにあたるカスタマーエンジニア（CE）が約4600人、システムを構築するシステムエンジニア（SE）が約1200人です」

「こうした営業関連職は客先での仕事が多く、『外出先で顧客向け資料を印刷できないと不便』『会社に戻って書類を仕上げるのは面倒』といった不満が多かった。そこで17年から営業職にスマートフォンやタブレット端末を持たせ、出先や電車の中、自宅など、どこでも仕事を完結できるようにしました」

「『（書類作成などの）日常業務の作業時間を約20%効率化できた』という声もあり、この7月には経理や経営企画などの社内スタッフにもモバイル端末を配って全体のデジタル化を進めています。従来からやってきた業務メールの削減や会議の効率化などの効果もあり、働き方改革が進みました」

――人事の仕事とITの相性は？

山田氏「当社は、以前から『科学的人事』と名付けて様々な人事関連データを統計学的に分析してきました。具体的には、人事考課の一環である同僚や部下による360度評価、従業員の満足度を測るES調査、取引先に聞く顧客満足度（CS）調査などのデータを総合的に分析します。すると、たとえば『この支社は従業員満足度が低いぞ』などと点数化できるのです」