株価のモノサシ「PER」 割安・割高の参考に同業種で比較

写真はイメージ=123RF
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米中貿易摩擦の行方を巡って株式相場は不安定な展開が続く。世界景気の減速懸念から日本企業の業績見通しにも暗雲が漂う。不透明な環境下だからこそ基本に立ち返り、世界の株式に共通するモノサシ「PER」について知っておこう。

PER(株価収益率)は株価が割高か割安かを判断する目安としてプロも利用する指標だ。Price Earnings Ratioの略で株価を1株当たり利益で割って求める(図A)。

予想数値で計算

株価は将来の業績を織り込みながら動くので、1株利益は過去の実績値ではなく、会社予想ベースの数値を用いるのが一般的。予想PERともいう。倍率が高いほど業績との見合いで株価は割高、倍率が低いほど割安と考える。

PERの水準は企業や業種によってまちまちだ。業種が違えば事業モデルや業績の変動要因は異なり、投資家が期待する利益水準や成長性も変わる。このため業種が同じで事業モデルが近い企業の間でPERを比べて判断するのが大原則だ。

業種別のPERを見るとバラツキが大きい(表B)。倍率が著しく低いか高い場合は要注意だ。最下位の「石油」は平均5倍台。投資家が先行きの業績がしぼむ、あるいはぶれが大きいとみて買いを手控えている可能性がある。

個別銘柄では出光興産、JXTGホールディングスはPERがともに5倍台。これらの企業は原油価格の動向で在庫の評価益が変動しやすい。イラン情勢などを巡り市況を読みにくいことも投資手控えにつながっている。

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