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40代を迎えて、勤め先で居場所を失うケースは珍しくない。 写真はイメージ =PIXTA

40代を迎えて、勤め先で居場所を失うケースは珍しくない。 写真はイメージ =PIXTA

45歳を超えた会社員に厳しいニュースが2018年以降、相次いでいます。18年6月、NECが3000人規模の早期退職者を募集し、19年3月には富士通が45歳以上の社員を対象にした早期退職募集を公表しました。NHKでは5月に「人生100年時代 "脱おっさん" を目指せ」というタイトルで、中高年に迫られる自己変革のリアルな状況を伝えました。なぜ「45歳以上」はここまで標的とされるのか? 会社において必要とされる45歳になるにはどうすればいいのか? 今回はそこにフォーカスしたいと思います。

日々、転職や今後のキャリアに関する相談を受けるなかで、中高年のリストラに関する記事を見て、神経質になっている人が増えてきています。早い人では30代後半ぐらいから将来不安を抱き始めるケースもあります。

 「40歳を前にして、このままいくと自分の価値が相対的に下がっていく気がして恐ろしい」(38歳・広告代理店・経理)
 「自分で意識を変えなければいけないという理屈は頭では理解できるが、実際にどうすればいいかわからない」(48歳・専門学校・事務)

40代が不安を募らせる理由とは

働き盛りともいえる40代を、そこまで不安にさせる背景にどんな理由があるのでしょうか?

一つ目の要因としては、日本社会でまだまだ大量の人員を抱える重厚長大系の大手企業と、無数の下請け企業群には、今も年功序列の賃金体系が根付いているので、40代・50代の報酬は若手に比べるとまだまだ高くなっていることが挙げられます。

二つ目には、バブル世代を中心にした年齢層が多く、いびつな構造になっているため、できるだけ上の世代を減らしたいという意識もまだまだ強いということなどが考えられます。「45歳以上の年齢層の社員が減ることによって、その下の世代にとっては重しがなくなり、組織が若返り、風土的にも活性化する」という経営者もいます。

また「従来の事業分野に成長が期待できず、会社全体が戦略を大きく変えなければいけないときに45歳以上の層は、従来の方法論にしばられ、身動きができないことも多い。具体的には新規事業や、新しい職種を辞退するなど、自ら行き場を失ってしまうケースもある」(中堅メーカー・人事担当執行役員)というような声もあります。

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